環境 自然
中国が、ことさら、問題視する福島原発の国際基準値以下の濃度の処理水放出ですが、トリチウムの年間排出量は22兆ベクレル。これが問題だというならば、中国の東シナ海沿岸部の100兆ベクレルを超える4か所の原発の方は、なぜ、問題にならないのか？
地図で見ると、九州や沖縄の漁業海域に近いところに大汚染源の原発が並んでいるわけで、日本の水産業が無傷でいられるとは思えない。日本人は食生活を通じて、中国の原発に殺されないか？大いに心配です。参照記事
さらに世界の海洋ゴミの４分の1は、中国から出ている。トランプさんも皮肉を込めて、批判しています。中国が経済減速でもしない限り、海が汚され続ける。
中国共産党には、「ごみは捨ててはいけない」ものだと国民に基本的な教育をしてほしい。参照記事 ドイツ国際放送の・ドイチェ・ベレDeutsche Welle（2018年台湾事務所開設。中国語放送開始）は、中国は気候変動の問題にt対し、「言うことは真剣」だが、現実を見れば「中国は世界最大の温室効果ガスの排出国であり、石炭燃焼の大国であり、石炭使用は上昇する傾向がある」と指摘し、中国はすでに、2060年までに二酸化炭素排出量を実質ゼロにすると宣言しているが、仮に実現するならば、中国経済は極めて大きな構造改革をせねばならないことになると述べた。
ドイツでは、2023年、2024年にプラグイン式太陽光発電システム、一般にミニPVまたはバルコニーPVとも呼ばれるシステムの急速な普及が見られた。これらのコンパクトでプラグ＆プレイのユニットは、住宅所有者だけでなく賃貸住宅に住んでいる人でも、バルコニーやテラス、または同様の構造物に小さな太陽光パネルを取り付けることで自分の電力を生産できる。プラグイン式システムは通常400Wから800Wの範囲だが、多くの家庭にとって、800Wは昼間の電力使用を十分に賄うことができ、エネルギーコストを削減し、エネルギーの自立性を高める。
プラグイン式の特徴は、設置にあたってのシンプルさである。このシステムは、特別な配線や接続なしに、標準的なドイツの家庭用コンセント（「シュコー」プラグ、タイプF）に直接差し込むことができる。発電された直流（DC）の電気を交流（AC）に変換するマイクロインバーターは、通常、パネルの背面に取り付けられており、おおよそ文庫本ほどの大きさである。コンセントへの接続後、太陽光で発電された電気は家庭用回路に流れ込み、通常の家庭用コンセントから使用できる。余剰電力は通常、無償で電力網に供給される。余剰電力の販売は技術的には可能だが、追加の登録や認定されたメーターが必要であり、規模が小さいため財務的な利益はほとんどないため、実際には行われることは稀である。
2025年4月21日時点で、ドイツ市場基礎ーデータ登録簿（MaStR）には、プラグイン式太陽光発電システムが940,898件登録されており、そのうち897,326件が「稼働中（In
Betrieb）」であると記載されている。これらは合計で849.9 MWp（うち稼働中のものは819.1
MWp）に相当する設置容量を持つ。これはドイツ全体の太陽光発電容量の1%未満にとどまるものの、2024年に新たに導入されたPVのうちでは約2.5%（0.4
GW）がプラグイン式PVであった。なお、MaStRに未登録のプラグイン式PVシステムも多数存在すると推定され、2025年初頭の時点で、登録済みおよび未登録のプラグインPVシステムを合わせた総数は150万〜400万台、設置容量としては1〜2.6 GWに達するとの推定を示している。
同時にドイツのガイドラインでは、古い家屋や配線の品質が不確かな住宅に対して追加の安全対策を推奨している。実際的な解決策の一つは、太陽光発電ユニット専用の電気回路を設置し、発電した電力を重い電化製品に供給する回路とは別にすることだ。さらに、住宅所有者は、複数のPVインバーターを同じ回路に接続したり、延長コードを使用したりしないことが重要であり、これらの行為は過負荷のリスクを大幅に高め、配線が熱を持つ原因となる。
ドイツのプラグイン式PVシステムはエネルギー転換に対する市民の関心と関与を広げる上でも重要な役割を果たしている。これまで太陽光発電を導入する手段がなかった集合住宅の住民にも導入の機会をもたらし、ま
た、太陽光発電の可能性に対する理解を社会全体で深めるきっかけにもなった。特に地方部では、プラグインPVでの導入をきっかけに、その利点を実感した後、より本格的な屋根設置型システムに移行する人々も増えている。こうした傾向は今後も続くと見られており、ドイツの気候変動対策およびエネルギー目標の達成に引き続き貢献していくと期待されている。参照記事、、、、ドイツは電力のほとんどを再生エネルギー化したが、日本では、現在商品化が進んでいるペロブスカイトが注目されていて、それによって急激に再生エネルギー化が促進されると期待されているが、無駄に手続きを複雑にするだけの、利権組織、天下り組織の餌にならない事を願う。参考：太陽電池を一人一台、自給自足の時代を ～ペロブスカイト太陽電池～：
日本時間の2025年3月30日(日)21時19分頃、海外で規模の大きな地震が起きた。震源地は南太平洋（トンガ諸島）で、地震の規模（マグニチュード）は7.3と推定される。この地震による日本への津波の影響はありません。※震源は太平洋津波警報センター（PTWC）による。＜更新＞気象庁は21時41分に「遠地地震に関する情報」を発表した。この地震による日本への津波の影響はありません。厳密な比較はできないものの、日本の気象庁震度階級に換算すると震度4程度に相当する揺れと考えられる。、、、プレートで見ると、両方ともインドーオーストラリアプレートの淵（ふち）にあるが、今の所、両方の地震が相次いで発生したことに言及した論評は見当たらない。過去ブログ：2025年3月ミャンマー中部でマグニチュード7.7の地震 死者1644人,3408人負傷,139人行方不明：
外気温も上がって外の雪も解け始めた2025年3月14日、何と朝から雪が降っている。風も強く吹雪状態になってきた。一昨日、天気がいいので、昨秋に全面塗装した大型倉庫の屋根を点検した。写真の様に、軒下に雪が積もり、梯子（はしご）を掛けなくても覗ける状態だからだ。
建物の断面を略図にすると右の様で、軒天（軒下天井）の位置から約10ｃｍ程、波板鉄板が斜め下に向かって伸びている。つまりここの部分だけ鉄板の裏が露出しており、ほとんどの場合、鉄板表面は塗装されるが、この10ｃｍ程の裏が塗られない場合が多く、結果的に鉄板裏が錆びて、時間が経つと鉄板が裏から劣化し、穴が開いてしまう。
この倉庫は、すでに数十年経っており、筆者が昨秋に職人さんを呼んで裏側を塗装したときはすでに遅しで、矢印部分に多くの穴が開いていた。コーキング処理などした上で塗装したが、13日に点検すると、鉄板が薄くなっていた所などで新たな穴が開いたり、割れが確認できたので、13日に裏をテープで補強したりした上で変性コーキング（塗装可能）で処理した。ここ以外の場所では、雪の重みがかからないで、ビス抜けの穴、数か所以外、穴はほとんど無かった。左写真の白く見える部分がそれで、完全に乾いてから油性屋根塗料で塗ろうと思っていた矢先の雪である。劣化した軒先１０ｃｍ程は、斜めに下方向へ出ているので、ここに梯子を掛ければ折れてしまう可能が在るので、何とか雪が残っている内に、梯子なしで刷毛（はけ）塗りで済まそうと思う。同じような屋根の倉庫を持っている方は、職人さんへはっきり指示した方が良い。若い職人さんは経験が浅いので、見落とす場合が多いので注意が必要だ。またこの倉庫の屋根には、海からの風で塩害が在ると思われ、塗料選定では筆者自身が塩害への効果をメーカーに確認して発注した。但し、これ以上傷（いた）む様なら、この部分をカットして張り替えるなど別の方策が必要だろう。その場合、既存の波板の下に差し込む施工となる。屋根専門業者なら出来るだろう。 ちなみに、 筆者は、工事管理の一級国家資格所有者だ。
日本政府は2025年2月18日、2035年度までに2013年度比で60％削減するなどの新たな目標を盛り込んだ計画を閣議決定した。次期削減目標は、基準となる2013年度の排出量と実質ゼロを目指す2050年を直線でつないで算出したもので、既に掲げている2030年度に2013年度比46%削減という目標に加えて、2035年度は60％削減、さらに2040年度には73%削減とし、政府は「我が国は、直線的な経路を、たゆまず着実に歩んでいく」と説明した。
気候変動抑制に関する国際的な協定であるパリ協定では世界の平均気温は、産業革命前の気温を1.5度以上上回らないようにするという目標をたてていたが去年初めて1.5度を上回っている。 今回示された日本の削減目標では不十分という声もあがっているが、一方で国内の経済界からは、削減のための技術開発などには時間もコストもかかるため目標を下げるべきという意見が出ていた。 （映像記事2025年2月18日放送より抜粋）
同時に政府は18日の閣議で、エネルギー政策の中長期的な指針と
なる新たな「エネルギー基本計画」を閣議決定し、二酸化炭素（CO2）を排出しない原発を「最大限活用する」方針を明記し、東日本大震災後の政策を転換した。建設中を含む36基のほぼすべての稼働を前提にし、過去の計画に記載してきた「可能な限り依存度を低減する」との文言を消し、再稼働と建て替えの推進を打ち出した。火力発電は現状の約7割から3～4割程度に縮小する。参照記事 今後の問題として、すでに老朽化している多くの原発が、最大で60年と言う耐用年数を次々と迎える事になる事で、結局は新設や建て替え費が電気代に転嫁される可能性が高く、消費者を圧迫し、古い施設の近隣では事故への不安が増すと言う、新たな問題が浮上するかもしれない。参考：原発60年運転は「極めて例外」の原則どこへ 8基の申請すべて認可：回復への取り組みと近隣住民の不安：
次世代半導体の量産を目指すラピダス（Rapidus：千歳で工場建設中：写真右上）といった半導体企業に対する政府支援の裏付けとする法律の改正案の全容が、2025年1月30日判明した。経済産業相が生産開始の目標や地域経済活性化への寄与に関する指針を策定した上で対象を選定。事業の進捗状況の報告を求めたり、計画変更を指示したりできるようにする。政府は今年後半にラピダスに1千億円を出資する方針を固めており、金融支援の枠組みも整える。
2025年1月20日、台湾メディアのFTNN新聞網は、日本の先端半導体メーカー・ラピダス（Rapidus：千歳）について「（日本の熊本に進出した台湾の半導体メーカー世界最大手の）TSMCの敵か味方か」と題した記事を掲載した。記事は、日本政府と大手企業8社の提携により2022年8月に創設されたラピダスについて、
2025年4月の2ナノメートルプロセス半導体の試作が順調に行けば、2027年より生産開始が可能になるとの情報が流れたと紹介。この情報に対し、台湾のシンクタンク「台湾科技力智庫」の烏凌翔（ウー・リンシャン）氏がインターネット番組の中で「ラピダスはTSMCのライバルになるし、日本はTSMCを『仮想敵』と位置付けてきた」との見方を示したと伝えている。参照記事 参照記事 参考記事；ＴＳＭＣ熊本第１工場、2024年２月に開所式；写真右：
、、、ラピダス進出の影響で、千歳では地価が上がった。筆者の取引先が主有する事務所ビルにも問い合わせが増え、責任者、スタッフが全員外国人と言う会社への賃貸契約が決まったと連絡が在り、事務所スペースの照明器具の交換などの発注が来た。
ラピダス進出には、大量に使う水の水源となる河川の水量が豊富で、地価が安く、大気汚染が無い事などが決め手だったと言われている。筆者の住む場所に近い石狩には、大規模なデータセンター；写真左 の進出が相次ぎ、その理由の一つが、年間通じて寒冷な気候で、冷房費が安く済むからで、ここでも北海道の自然条件が決め手となっている。
気象庁は2024年12月５日、北海道、東北、関東甲信、北陸、東海、近畿、中国地方に「大雪に関する早期天候情報」を発表した。東北日本海側では１２月１１日頃から５日間降雪量が平年比２３３％以上と見込まれるということだ。「早期天候情報」はその時期としては『10年に一度レベル』しか起きないような著しい低温や高温、降雪量となる可能性が、いつもより高まっている時に注意を呼びかけるために出される情報という。
、、、、今日11日、札幌は朝から雪だ。今年はまだ平地の積雪は１０ｃｍにも満たないが、近くの山間部のスキー場は充分な雪が在り、多くがスキーを楽しんでいる。冬の雪は仕方ないが、
低温は厄介で、道路はアイスバーンで、断熱の悪い家では室内の水道管が凍結したりする。数年前の大雪の時は、連日朝起きると雪が積もっていて、早起きして玄関前、車の周り、鳥の餌場の除雪で疲れ切った記憶が在る。予報が外れるのを願うしかない。今日は雪と風で来れなかったのか、少し風の止んだ正午頃になってキジのオスが大きなオンコの木の下で、遅い朝ごはんを食べている。過去ブログ：2024年12月12月6日、今年も雪と同時にキジが中庭にやって来た： 
インド・ニューデリーNew Delhiの大気が急激に悪化し、学校が閉鎖を命じられ、建設工事がストップしている。現地メディアが2024年11月1日に報じた。ニューデリーの大気質を監視している政府機関SAFARによると、市内の大気質指数は「深刻」のカテゴリーに突入。多くの地域で微小粒子状物質（PM2.5）濃度が世界保健機関（WHO）の安全基準の7倍以上に達した。この汚染は近隣州の芝焼き、焼き畑、ヒンズー教の祭典「ディワリ:Diwali celebrations」の爆竹で発生した煙が主な原因とされる。ニューデリー当局は2017年以来、ディワリでの爆竹の使用と販売を禁止し、代わりに環境に影響を与えないライトをかざすよう市民に求めているが、多くがこのルールを無視している。ニュース映像 ニュース映像
ニューデリーの人口は3300万人超。世界で最も汚染された都市のひとつにランクされている。大気汚染air pollutionは冬に深刻化する。冬季は気象条件などの影響により大気がよどみやすい。近隣州の芝焼き、焼き畑の煙はしばしばニューデリーに流れ込む。公害規制のない産業からの排出物や国内の電力の大半を生産する石炭の使用も都市部の大気質悪化につながっている。いくつかの研究では、毎年100万人以上のインド人が大気汚染関連の病気で死亡していると推定されている。専門家によると、汚染された空気に含まれるPM2.5は肺の奥深くに留まり、さまざまな健康被害を引き起こす。参照記事 参照記事 映像
2024年11月19日：大気汚染問題が深刻なインドの首都ニューデリーの大気の質が再び最悪の水準に落ち、スイスの大気質分析会社ＩＱＡｉｒによると、１８日（現地時間）、ニューデリーの微小粒子状物質（ＰＭ２．５）水準が９０７マイクログラム毎立方メートルに急騰し、今年に入って最悪を記録したとＡＦＰ通信などが伝えた。
ニューデリーのある観測所ではＰＭ２．５水準が９８０マイクログラム毎立方メートルを記録し、世界保健機関（ＷＨＯ）が定めた２４時間基準の推奨限度（１５マイクログラム毎立方メートル）の６５倍に達することもあった。ソーシャル・ネットワーキング・サービス（ＳＮＳ）でもニューデリー状況に対して「終末が近づいたようだ」「ガス室のようだ」として不満を訴えるコメントが続いた。インドでは大気汚染に関連した疾患で毎年１００万人以上が死亡していると伝えられた。参照記事
ゴミ収集車が、拡声器で住民にトイレットペーパーと交換しますと巡回している話では無い。北朝鮮は韓国の脱北者が北の劣悪な人権状況や世界の情報をまとめたビラなどを風船につけて定期的に北側に飛ばしていることに反発し、プラスチックごみ、タバコの吸い殻、糞尿などのゴミを吊るした風船を韓国に向けて飛ばしている。韓国軍が2024年9月23日、北朝鮮によるいわゆる「ゴミ風船」で負傷者が出た場合、軍事的対応に踏み切る
可能性があると警告した。これに対し北朝鮮の金正恩（キムジョンウン）総書記は８日までに、もし攻撃を受ければ、核兵器を使って韓国を破壊すると威嚇した。大統領府によると、北は5月28日から9月23日までに22回、合計5500個のゴミ風船を韓国に向けて飛ばしたという。韓国は北のゴミに対抗し、国境付近に拡声器を再配備。金正恩（Kim Jong Un）党総書記を非難するメッセージやK-POPを大音量で流している。聯合ニュースは関係者の話しとして、「一部の当局者はゴミ風船を空中で撃ち落とすなど、軍に物理的な対応を求めている」と報じた。参照記事 参照記事、、、、北の兵士は必死にゴミを集め、南の兵士は懸命にゴミ掃除。微笑（ほほえ）ましい話に軍事対応とは物騒な、ゴミの様なニュース。過去ブログ：2024年5月北朝鮮発射はミサイルだけじゃない、何と、、、：2018年3月何処まで落ちる韓国の品格 わづかでも在ればだが、、。：
Global Monitoring Laboratoryによると、現在の大気中のCO2濃度は、2024年8月時点で約426.9ppmに達している。2023年と比較して2.9 ppmの増加となり、NOAA（アメリカ海洋大気庁）によると、観測史上最大の急上昇だという。（英文元記事内の表によれば、その差は3.72と、もっと大きい：下）
この急速な増加は主に化石燃料の燃焼によるもので、気候変動に大きな影響を与えているという。国連気候変動に関する政府間パネル（IPCC）は、もしも今後、CO2濃度が倍増し、もっとも極端なシナリオを辿ることになれば、2100年までに気温は14度上昇と予測している。
1760年に始まる産業革命前には280ppmにまで低下していたことも分かり：右図、推定温度と大気中のCO2レベルの比較で、両者の間には強い関連性が見られた。CO2レベルに限って見れば、2020年の排出量は2019年比で約5%低下し、これは世界の主要都市のロックダウンや人々の国境を跨ぐ移動が大幅に制限されるなどしたことが理由であり、第二次世界大戦以降では最大の減少だったと言われている。しかしながら、2021年には2019年と同じレベルに戻り、再び増加し続けている。：右図参照記事
オランダ王立海洋研究所をはじめとする研究チームは、太平洋から採取した堆積物を分析し、もしも大気中の二酸化炭素濃度が倍増すれば、地球の平均気温は7～14度上昇するだろうことを突き止めた。国連気候変動に関する政府間パネル（IPCC）では、同じ状況では2.3～4.5度暑くなると予測しているが、最新研究はそれよりはるかに高い数値を予測し、二酸化炭素が気温に与える影響は、現在想定されているよりもずっと強力かもしれない。
海底の堆積物に埋まっている古細菌の化石の化学組成を調べれば、海水温がわかる。さらに藻類の葉緑素とコレステロールの化学組成から、大気中のCO2濃度まで推測することができる。この新しい手法を用いたところ、約1500万年前には大気中のCO2濃度が650ppmで、1500万年前の平均気温は18度を超えており、現在よりも4度高かったと推測される。参照記事より抜粋 参照記事 過去ブログ：2019年8月シェールオイル・ガス採掘で温室効果ガス、大気メタンの急増：2012年9月オノ・ヨーコ氏らシェールガスに反対行動と日本の輸入 米国：
、、、改めて、温室効果ガスが、ＣＯ２だけでは無いことも再確認すべきだろう。ちなみに外務省が子供向けに提供している資料によると、二酸化炭素の排出量の多い国ランキングは右の通りだ。 World Bank Open Dataによると、1990-2020の10年間で地球全体の二酸化炭素排出量は 34,344,006ktとなっている。そのうち中国が31.18%、アメリカが14.03%、インドが7.15%、ロシアが4.96%、日本が3.15%だ。 二酸化炭素削減の鍵は特に中国とアメリカ、インドが握っているようだ。映像と記事：地球上の二酸化炭素がどこから発生してどう動いているのかを可視化したNASAの動画：
イエメンの親イラン武装組織フーシ派（Huthis）が今週、ギリシャ船籍のタンカー「スニオン（Sounion）」に爆弾を仕掛けて爆破した。爆破の様子を捉えたとする写真を2024年8月29日、公開した。同船は今月21日にフーシ派からの攻撃を受け、紅海（Red Sea）上に取り残されていた。フーシ派が公開した動画には、覆面をした戦闘員らが船に爆弾を仕掛け、それを爆破して炎が上がる様子が映っていた。過去ブログ：2024年8月紅海で15万ｔ原油積載タンカー炎上、フーシ派攻撃原因か：
英国海軍関連機関の英国海運貿易オペレーション（UKMTO）によると、スニオンは21日にホデイダ（Hodeida,Hudaydah）沖でフーシ派の攻撃を受け、火災が発生。動力を失っていた。欧州連合（EU）海軍部隊 「アスピデス（ASPIDES）」は先週、船の乗組員25人を救出。船は放置され、石油の流出が懸念されていた。フーシ派指導者のアブドル・マリク・フーシ（Abdul Malik al-Huthi）氏は29日、フーシ派部隊が今週、スニオンを「急襲」したと発表。同船がフーシ派の「イスラエルの港への航行禁止令」に違反したためだと説明した。米宇宙技術会社マクサー・テクノロジーズ（Maxar Technologies）もタンカーが炎上する様子を捉えた衛星写真を公開。船はホデイダから北西に145キロの紅海上で撮影された。参照記事
イエメンの親イラン武装組織フーシ派の攻撃を受けたとみられるギリシャ船籍の石油タンカー「スニオン」The Greek-flagged oil tanker Sounionが爆発、炎上し、15万トンの原油が流出する恐れがある。英国海運貿易オペレーション（UKMTO）が2024年8月23日、明らかにした。現場はイエメン沖の紅海Red Sea。この石油タンカーは22日に攻撃を受け、乗組員は全員退避済みだというフーシ派は犯行声明を出していない。
UKMTOは声明で、「23日未明に爆発と火災が確認された」と述べ、タンカーは制御不能状態でこの海域を漂流しているという。AP通信は米中央軍（CENTCOM）当局者の話しとして、「この火災を認識しており、状況を注意深く監視している」と伝えている。
UKMTOによると、タンカーには25人のフィリピン人とロシア人乗組員、4人の民間警備員が乗船し、このタンカーは15万トンの原油を搭載している。原油が流出したという情報は今のところない。
フーシ派はイスラエル軍がパレスチナ・ガザ地区から撤退するまで紅海やアデン湾Gulf of Adenの船舶を攻撃すると宣言。イスラエルと関係のない船舶も被害を受けている。フーシ派は昨年10月以降、この海域の船舶に80~100回近く攻撃を仕掛け、計4人の船員を殺害。1隻を拿捕し、2隻を沈没させた。参照記事 英文記事 現在の
イラン‣イスラエル情勢の不安定化も在り、オマーン湾 Gulf of Omanを中心に、潜水艦、攻撃機を含む米軍打撃艦隊 the USS Abraham Lincoln aircraft carrier strike groupが厳重な警戒態勢に入っている。英文記事 過去ブログ：2024年3月貨物船へのフーシ派ミサイル攻撃で初めて死者 3人死亡：
2024年8月8日午後4時40分ごろ、九州南部・日向灘を震源とするマグニチュード（M）7.1の地震が発生した。最大震度は6弱だった。
気象庁は、南海トラフ Nankai Trough沿いで近い将来に「巨大地震」が発生する危険性が高まっているとして、初の「南海トラフ地震臨時情報（巨大地震注意）」を発表した。
臨時情報は午後7時15分に出され、想定震源域の人々に、自治体などが呼びかける防災対応を取るよう呼びかけた。避難は指示しなかった。また、大規模地震が特定期間に必ず発生することを知らせるものではないとした一方、発生の可能性は平常時より高まっていると強調した。
今回の地震では、大きな被害は報じられていない。
しかし震源地が、過去にたびたび大地震が発生している南海トラフ（駿河湾から日向灘沖にかけての海底の溝状の地形）の端だったため、専門家たちが警戒を強めることとなった。今回の南海トラフ地震が、主な被害が九州など西の「半割れ」と見た場合、ある程度の時間が経ってから、東の「半割れ」という、南海トラフの東の領域でも巨大地震発生のおそれが高まると言われている。順序が逆の場合もあるようだ。
南海トラフ地震は90～200年間隔で発生しており、何千人もの死者を出している。最後は1946年に発生した。
政府の地震調査研究推進本部は、南海トラフでマグニチュード8～9クラスの地震が発生する確率を、30年以内に70～80％としている。内閣府の中央防災会議は、死者を最大32万3000人と想定している。
今回の臨時情報は「巨大地震注意」で、もう1種類の「巨大地震警戒」よりは低い。今後1週間は注意するよう呼びかけている。
政府当局は、用心しながらも普段通りの生活を続けるよう求めている。また、必要に応じて避難経路を確認し、家庭に十分な備蓄物資があるか確認するよう呼びかけている。参照記事 英文記事 過去ブログ：2023年3月太平洋側を襲う巨大地震が「連発」の予測と半割れ：2021年3月「全国地震動予測地図」：2017年12月北海道に大地震の予想公表と南海トラフの危険度： 
樹木は光合成により二酸化炭素（CO2）を吸収することは知られているが、他にも地球環境を守るための驚くべき効果があることがわかった。新たな研究では、強力な温室効果ガスである「メタン」を吸収してくれることが明らかになったのだ。『Nature』（2024年7月24日付）に掲載された研究によると、樹木（樹皮）に生息する微生物が、大気中のメタン（CH4）を吸収してくれるのだという。樹木のメタン吸収効果は、土壌による吸収と同レベルかそれ以上のもので、その強力な吸収力を考慮すると、木々による温暖化防止効果は、これまでの想定よりも10%も大きい可能性があるそうだ。地球温暖化の主な原因は二酸化炭素だが、メタンもまた強力な温室効果ガスだ。メタンの放出源は、火山活動、湿地や水田、家畜や天然ガスの生産、バイオマス燃焼など、多岐にわたる。
産業革命以前からの温暖化の3割はメタンによるものと推測されている。しかも現在その排出量は1980年代に計測されるようになって以来、最も速いペースで増加している。大気中に放出されたメタンは、大気のプロセスによって除去されるのだが、メタン放出量がそれを大幅に上回っているため問題となっている。2021年のCOP26国連気候変動サミットで発表されたグローバル・メタン・プレッジGlobal Methane Pledgeは、今後10年でメタンの排出30%削減を目標としている。今回の結果は、その目標を達成するには、もっと多くの樹木を植え、森林破壊を減らすことが重要であることを示している。この研究ではまた、樹木のメタン吸収効果は高さによっても違いがあることが明らかになっている。地上の近くではむしろ少量のメタンが放出されている可能性があるが、幹の数m上からは吸収効果が発揮されるようになるという。、、参照記事 参考：全球レベル及び国レベルのメタン排出量観測のための衛星データの活用：
、、、、、筆者は以前から気になっているが、河川、河岸を管理する国土交通省は、今も河岸の樹木をやみくもに伐採している。川に流れる枯葉などが水中生物の栄養源になり、結果的に海の水産資源に良い影響を与えていると知りながらだ。上記の研究結果を尊重し、科学研究との両輪で開発を行うべきだ。筆者は、日本の自然を破壊する元凶だと思っている。環境省との連携は取れているのか？
先週末のある日、オーストラリアのタスマニア島 Tasmania, Australiaの住人が、道端にうずくまっているカモノハシを発見した。どうやら道に迷ってしまったようだ。その住人が地元のボノロン・ワイルドライフ自然保護区（BWS）に助けを求めた結果、カモノハシは無事に保護され、治療を受けることになった。道端で誰かが困っていたら、進んで手を差し伸べる。それが人間じゃなくて動物だったとしても、ためらいなく自然に行動できる、そんな誰かのおかげで今日もまた一つの命が救われた。日本の無知な行政では、してはいけないことらしいが、、。過去ブログ：2024年6月用水路から抜け出れなくなったカモの親子を救出しない行政：
カモノハシが見つかったのは、交通量のかなり多い道路脇だったという。通りすがりの住人は、棲み処から遠く迷い出て戻れなくなってしまったこのカモノハシを救うため、すぐに行動を起こした。幸いなことに、地元にはBWSという野生動物保護のプロたちがいた。住人はすぐにBWSに通報し、カモノハシを彼らに託したのだ。検査の結果、ペリーと名付けられたのは若い雄のカモノハシで、健康状態は全体的に良好であることが確認された。
BWSのチームが彼を水路まで送り届けると、ペリーは足早に水の中に入り、嬉しそうに泳ぎ去ったという。それから数日後、BWSはペリーが再び自然の生息地で元気に暮らしていることを確認した。カモノハシはクチバシを持ち卵を産んで育てるという、極めて珍しい生態を持つ哺乳類である。珍しいのはそれだけじゃない。オスは蹴爪に毒を持っていたり、蛍光色に光ったりと、その生態が知られれば知られるほど、進化の謎が深まる生き物なのだ。現在、彼らの生息数は、人間による開発の影響もあり減少を続けているという。
参照記事 英文記事 参照記事：珍獣カモノハシに新たなる奇妙な特徴を発見。体が蛍光色に光ることが判明（米研究）：
