科学化学テクノロジー
2026年6月、日本の研究チームがエネルギーの常識を根底から覆す、まさに魔法のような大発明を発表した。
脱炭素社会の切り札とされながらも、「マイナス253度に冷やす」「超高圧で圧縮する」など、運搬と貯蔵の難しさが最大の壁だった水素エネルギー。
しかし、東京大学・ARM Technologies・アイシンの共同研究チームが、「常温・常圧」かつ「熱ロスゼロ」で、水のように安全に水素を扱える究極のシステムを世界で初めて完全実証た。既存のガソリンスタンドの転用、EVの充電渋滞解消、さらには数ヶ月充電不要のスマホバッテリーや災害時の非常用電源まで……私たちの未来の生活を激変させる可能性を秘めた【新液体水素キャリア】の全貌に迫ります！映像記事 参照：東京大学先端科学技術研究センター プレスリリース（2026年6月）：
、、、フェイクニュースかと疑ったほどの内容だが、実験は現実だった。今後、太陽光や風力などで発電した余剰電力をグリーン水素に変換し、さらに「常温常圧の液体」として安全に貯蔵・輸送する仕組みに取り組むとされる。合成燃料や水素の実用化には、世界で日本が実用化に一番近い位置にいるのかもしれない。下の図から、この液状水素には毒性も可燃性もないのが注目すべき点だ。
図のMCH（メチルシクロヘキサン）は、トルエンに水素を結合させた液体で、常温・常圧で安定して貯蔵・輸送でき、既存の石油インフラを活用できるため、大量の水素を安全かつ効率的に運ぶための「水素キャリア」として、すでに実用化が進められている。参照記事：ＥＮＥＯＳが開発した世界初の技術「Direct MCH®」： 参照記事
映像記事：【日本の技術】EV時代でも増え続ける自動車のターボチャージャー…世界の動力を握る日本のものづくり：で、EV時代でも世界の自動車動力を支える日本の技術・ものづくりを解説。
ハイブリッド再評価でターボチャージャーは依然として増え続けている。世界市場は、米国のギャレット・ボルグワーナーと、日本のIHI・三菱重工、トヨタ系の4強が80％以上を寡占（かせん）。さらに裾野の電子制御スロットル、すべり軸受、電動コンプレッサーまで、トヨタ系3社が握る。、、、15～6年前、筆者が1200CCにダウンサイジングされたVWポロのスポーツタイプに乗っていたとき、それが搭載していたターボがIHI製なのに気が付いて、1200CCながら加速、馬力の良いのに納得した記憶がある。巧みな技術の成果だが、合金製造の段階から優れた経験とノウハウを持っている日本製は、モーター、半導体と並んで今後も世界で活躍するだろう。また、将来EV車が普及するより、水素燃料、合成燃料仕様などのエンジン搭載車普及の可能性が見えてきた今、エンジンが消えることはないだろうという個人的見解に行き着いた。
コメントから「第二次世界大戦時、戦闘機も爆撃機もより高い空を飛ぶ必要に迫られました。レシプロエンジンでこれを実現できたのが過給機、すなわちターボチャージャーです。ゼロ戦、雷電、紫電改、飛燕、B29などが装備していました。高度が高いと空気が薄くなり、エンジン内が酸素不足となります。そのため、エンジンのシリンダー内にコンプレッサーで空気をさらに押し込んでやる必要があるのです。その動力源として排気ガスを使うのがターボチャージャーで、エンジンのシャフトから回転力を取り出すのがスーパーチャージャーです。つまり、日本のメーカーは戦前からそれらを作ってきていたのです。」とあるが、零戦では、一応、石川島製のターボ過給器を装着した試作機は製作されたが、零戦自体が余裕の無い構造ゆえ問題が多かったこと、
石川島自体がターボ過給器の経験が少なく、零戦の場合は戦力化と言うよりターボそのもののテストベッド的存在であったこと、零戦も旬を過ぎた機体で雷電や烈風など後継機が出来つつあったことなどから戦力化はされなかったようだ。高性能だった紫電改にもターボ装着は試験で終わったようだ。 参照記事 参照記事
そう言えば、スバル（富士重工の前身は「中島飛行機」）の水平対向エンジンも国産軍用機からの技術だったと言われている（そうでは無いという記事もある：スバルの水平対向エンジンは飛行機からではなかった ベンチマークはポルシェ356）。そのスバルは今、カナダ、米国で人気で、スバル北米工場からは北欧へも輸出されているという。映像記事：業界裏話・テスラがパナソニック製電池から中国製電池へ替えた末路：参考映像：壊れない自動車メーカー！トップ８に世界が驚愕と納得！日本車の秘密【衝撃ランキング】： 
映像記事：【日本技術】ドバイメトロ・マルマライ海底トンネル...欧米ゼネコンが辞退した理由と日本企業の組織：では、日本のゼネコンの実力と実績を説明している。
世界中のスーパーゼネコンが「不可能」と判断した難工事を、最後に完成させてきたのは日本のゼネコン7社でした。
ドバイメトロ・ボスポラス海峡海底トンネル(マルマライ)・台北101・シンガポール地下鉄MRT・東京駅丸の内駅舎・明石海峡大橋・青函トンネル・東京湾アクアライン・ジャカルタの軟弱地盤対策。
海外建設の最前線で、大林組・鹿島建設・大成建設・清水建設・竹中工務店・熊谷組・不動テトラの7社がどう世界の難工事を完成させてきたのかを、ランキング形式で深掘りします。 
動画記事：【東芝が快挙】量子コンピュータを作らず100倍速を達成...世界が数千億円かけても届かなかった答えとは：は、多くの東芝の快挙を伝える動画の中で、筆者が、もっとも簡潔に解説している動画だと思うものだ。量子コンピュータの開発には、米国は2018年に国策と位置付けていた。それ以降、世界中が躍起になっていた矢先、東芝がそれをひっくり返す論文を2026年4月に公開し、すでに製品化された新たなコンピュータは実験的に稼働している。データ通信、半導体が光にまで到達しようとしている（これも日本が開発）昨今、処理するコンピュータにも大容量の高速化処理が求められている。
これらの事は千歳のラピダス（Rapidus）の躍進とも関係している。 ラピダスは官民共同の国策会社であり、東芝を含む日本の大手企業が培ってきた産業基盤をベースに、AIやデータ処理向けの高速・省電力半導体の量産を目指しており、その過程で東芝の技術者や知見がラピダスの基盤を支えている。特に最先端技術の国産化において、東芝グループの経験と人材が重要な役割を果たしていると目されている。この分野に筆者は素人（しろうと）だが、2027年には日本が、名実ともに世界最先端の技術立国になるだろう。すでに自動車の世界で販売台数、品質で日本車が世界一だが、同時に多くの自動車部品で日本製が世界一の座にある。 参考映像：【Microsoft決断】1.6兆円を日本に投じた理由...米国では"もうデータセンターを建てられない"真実とは：【欧州が日本に緊急要請】EV部品不足で工場停止へ…各国が“直談判”した本当の理由とは：
加藤登紀子氏は「軍事力を高めて「戦える国」を目指す現状が恐ろしい。近隣諸国の脅威に対し武装で対抗するのは逆効果であり、平和国家の姿勢を捨てることこそが攻撃のリスクを招く。「非武装の姿勢」こそが最大の安全保障である。」と述べた。参照記事 、、、典型的な左派思考で、一人よがりな、現在では身勝手な言い分でしかない。同じことを、今も戦わなければならないウクライナ市民に言えるか？言った所で、理解されると思うのか？なぜ軍事的に中立だったフィンランドやスウェーデンがＮＡＴＯ加盟を急いだか？彼らが自国の安全保障を、どこに求めたか？多少理解力が在れば分かるはずで、おかしなこだわりは社会に無責任で有害でさえある。侵略されても、抵抗しません、出来ませんという受け身の偽平和主義では何も守れず、そんな無気力な国を誰も助けない。
ウクライナへの全面侵略を続けるロシア軍は、2026年５月１日日中、自爆型などの無人機計４０９機で同国に攻撃を仕掛けた。報告では、５月１日の８時から１５時３０分にかけて、シャヘド型（ジェット搭載含む：左）、ゲルベル型、イタルマス型などの無人機４０９機で攻撃を仕掛けてきた、その内約２５０機がシャヘド型だったと書かれている。
これに対して、ウクライナ側は、１５時３０分の時点で、３８８機を撃墜、ないしはジャミングで飛翔を停止させたという。同時に、６か所で１６機の無人機の着弾が確認され、１１か所で撃墜された目標の破片の落下が確認されているとのこと。参照記事 過去ブログ：2026年4月あっちもこっちも無人機開発 日本の開発無人機は、すでに実戦で活躍：
2028年5月1日道新記事等によれば、ロシア国内で戦争継続の非難が高まる中、プーチンは第二次大戦のナチスを引き合いに出して「戦争被害の記憶」宣伝でのウクライナ侵略正当化、被害者を装う事に躍起になっている。5月9日の対ドイツ戦勝記念日を前に、対日戦勝をアピールする動きもあるという。
大統領府直属の国立歴史記憶センターのマリシェフ所長は「ナチスの被害を広く伝えることが、今のロシアの安全保障や領土保全に繋がる」と、まったく筋違いな事を述べている。これまでもプーチン政権は、ウクライナのゼレンスキー政権を一方的に「ネオナチ」と決めつけ国民に結束を呼び掛けてきた。
一方、ロシア現政府にとって都合の悪い歴史はかき消されつつある。モスクワでは数百万人が犠牲になったスターリンの粛清（しゅくせい）を伝える国立強制収容所歴史博物館が2024年に閉鎖され、2026年6月、ナチスの被害を伝える展示施設としてリニューアルオープンする予定だ。
ロシアがシベリアなどに戦犯として抑留した旧日本軍人の復権を取り消す動きも出ている。過去にエリツィン政権はシベリア抑留の非を認めたが、プーチン政権は2023年以降、2026年4月発表の34人を含め計194人を再び戦犯扱いにした。ロシア外務省は「軍国主義的な日本の犯罪を世に知らしめる」と主張、日本の脅威を強調する思惑と言われている。
過去ブログ：2026年3月ロシアで帰還兵が治安問題化：2025年3月日ソ戦に隠れた満州の特攻、妻と共にソ連戦車群へ 今も続くカミカゼ：2月ウクライナで、馬に乗ったロシア兵が確認される。：2024年8月日本とウクライナ 法務・司法分野における協力覚書に署名：2023年６月ウクライナ人と日本人が持つ共通な歴史：
2013年5月「カチューシャ」の思い出と日本との関係：2012年6月★ 旧ソ連抑留画集 ～ 元陸軍飛行兵 木内信夫 ★ 保存記事：2009年6月ウズベキスタンと日本兵 あるシベリア抑留：
日本兵の抑留先：図の赤い丸 はウクライナにまで及んだが、日露戦争当時、当時ロシアだったウクライナのコサック騎兵が前線に動員され、203高地などで日本軍と戦った記録が在る。そもそも明治時代に北海道に入植した屯田兵は、平時は農業や林業で開拓に励み、有事には兵士として戦うコサック兵を手本に日本軍が導入したものだ。過去ブログ：2016年6月千島列島に関するロシアの見解：2010年3月北千島占守島の戦いと領土 教科書に無い歴史：
アラブ首長国連邦（UAE）のアンワル・ガルガシュ大統領顧問は2026年4月27日、中東紛争の発端となった米イスラエルによる攻撃に対するイランの報復攻撃への湾岸諸国の対応を批判した。
ガルガシュ氏はドバイで開催された会議で、この危機において湾岸諸国とは物流面で助け合ったとする一方で、湾岸諸国の政治的・軍事的対応を厳しく批判。「攻撃の性質と、それがすべての国に及ぼす脅威を考慮すれば、GCC（湾岸協力会議：Gulf Cooperation Council）の対応は歴史的に見て最も弱腰だった」と述べた。写真右、アラブ首長国連邦（UAE）のアンワル・ガルガシュ大統領顧問
湾岸協力会議（日本政府での呼称は「湾岸協力理事会」）の加盟国は、UAE、バーレーン、クウェート、オマーン、カタール、サウジアラビアの6か国。：1979年のイラン革命、ソ連のアフガニスタン侵攻、1980年に始まったイラン・イラク戦争に脅威を感じた湾岸アラブ6か国が、王制・首長制国家の立場から相互の結束を強化してこれらの脅威に対処するために、1981年に設立した。設立当初は、集団安全保障体制としての色合いが強かったが、1990年代の原油価格の低迷等を受け経済統合のための機関としての色合いが強くなった。現在は、各国の足並みがそろっていない。
ガルガシュ氏は、中東・北アフリカの21か国と1機構から成るアラブ連盟については弱腰な対応をすると予想していたが、「GCCの弱腰な対応については予想外であり、驚いている」と述べた。
2月28日に米イスラエルが対イラン攻撃を開始した後、イランはGCC加盟国に向けて、大量のミサイルと無人機を発射した。最も多くの攻撃を受けたUAEは、イランに対して他のGCC加盟国よりも強硬な対応を取っている。ガルガシュ氏は、湾岸諸国（特にサウジアラビア）はこれまでイランと「難しい関係」にあったと指摘。
、、、ＵAEは既に2026年5月1日、サウジアラビア主導のＯＰＥＣ石油輸出国機構から離脱し、独自の経済路線を歩む方向を見せている。米国とイランの軍事衝突に伴うエネルギー供給の混乱がサウジアラビアとUAEの確執を深めたと言われ、UAEが増産に向かえば日本を含む輸入国は恩恵を受ける。半面、OPECによる原油価格の制御が利きづらくなるリスクもはらむ。上記のＵＡＥ大統領顧問の発言は、OPEC脱退直前に行われた。また、サウジ・UAEの溝は経済的なものにとどまらない。イエメン内戦ではサウジが親イランのフーシ派に対抗する暫定政府を援助する一方、UAEは反フーシ派陣営内の分離派である「南部暫定評議会」を支援している。
UAEの国営通信は、脱退後、生産を段階的に引き上げると伝えている。UAEがOPECの枠にとらわれずに増産できるようになれば、市場への供給量が増えて、原油価格の上昇を抑える要因になる可能性がある。UAEの脱退でOPECの価格支配力が弱まるとの観測から、2026年4月28日のニューヨーク市場の原油先物価格は値下がりする場面もあったが、まだ限定的と言われている。UAEは日本にとって40％以上を占める最大の原油輸入国だが、UAEが増産しても海峡の封鎖が解かれない限り、UAEからの供給は増えない可能性がある。
一方、UAEはホルムズ海峡封鎖の影響を受けない迂回ルートとして、アブダビの油田とオマーン湾に面する輸出港を結ぶ「ハブシャンHabshan・フジャイラFujairah原油パイプライン」を持っている。ペルシャ湾外のフジャイラ港は戦闘開始後に攻撃を受けたが、復旧後は原油輸出が急増していると伝わっている。また、UAEが離脱したあと、残ったOPECなどの国々がどのように価格調整を図っていくかも焦点で、新たな局面に入った原油市場の動向を注意深く見ていく必要があり、UAEの動向で日本への状況が急に好転するのは望めないようだ。参照記事 
スロバキア経済省は2026年4月22日、石油パイプライン「ドルジュバ・ドルジバ(Druzhba＝友好）」はウクライナ区間での修理を終えて再び充填されており、スロバキアは23日の朝にロシアからの石油を受け取る見通しだと発表した。スロバキア経済省は、国営株式会社トランスペトロールが、ウクライナ側からパイプライン「ドルジュバ」による石油供給再開に関する情報を受け取ったと報告し、ウクライナ側は、４月の石油輸送スケジュールを提示したという。
同時にスロバキアメディアSMEは、スロバキアの製油所スロヴナフトは、最近ではクロアチアのオミサリ港からパイプライン「アドリア」Adria pipeline from the Croatian port of Omisaljを通じて輸入される非ロシア産石油にほぼ完全に移行しており、ロシア産石油を緊急には必要としていないと伝えている。さらに、ロシアによる攻撃の結果、パイプラインが再び損傷しないという保証は誰にもできないという、ゼレンシキー宇大統領の発言も報じている。これに先立ち、ウクライナのゼレンシキー大統領は21日、同国はロシア軍の攻撃で破損していた、ウクライナ領内を走る石油パイプライン「ドルジュバ」の修理作業が完了したと発言していた。参照記事 英文記事 、、、スロバキアの親露フィツォFico政権は、ウクライナがパイプラインを止めたと大騒ぎしたが、結果は違ったようだ。このドルジバ・パイプラインの件でスロバキア、ハンガリーは９００億ユーロのウクライナ向け融資にも反対していたが、4月22日ＥＵの会合で融資は承認された。全会一致が原則なので、両国とも賛成したのだろう。ハンガリーの前親露オルバンOrban政権はすでに4月の選挙で敗退している。ハンガリーの新政権が、ロシア産原油を受け入れているのかは、筆者は確認出来ていない。 過去ブログ：2026年4月ハンガリー議会選挙で右派親露オルバン政権敗退 米は親露、親イランの中国に警告：参考記事：ＥＵ各国大使、９００億ユーロの対ウクライナ融資と第２０次対露制裁を承認：
日本が次世代SMR（原子力発電の小型モジュール炉ＳＭＲ：Small Modular Reactor）を世界初海外受注したと当ブログに記録したのは約5年前だった。過去ブログ：2021年11月英国で小型原子炉ＳＭＲ実用へ 日立はカナダから受注：2022年9月天然ガスから水素へ急転換のフィンランド、スウェーデンとＳＭＲ：すでにカナダで建設中であることが報告されている。映像記事：日立の小型原子炉に10カ国超が殺到...中国もロシアも永遠に追いつけない60年の壁とは：映像記事：【カナダで 建設開始】世界が震える日本のSMR技術！次世代原発の覇権争い 水素も作れる高温ガス炉 電源なしで自然に冷える驚異の構造：では、究極の安全性を備え、世界のエネルギー革命を牽引する次世代原発の切り札「SMR（小型モジュール炉）」について分かりやすく、日本の開発各社の特徴や各ＳＭＲの特性、なぜ日本製が世界から引く手数多（ひくてあまた）なのかなどを説明する。：ショート映像：
日本の各社は、モジュール炉製造に特化していたり、冷却方法、運用やメンテナンスに特化しているなどに特徴を持ち、三菱重工製のガス炉の運用では水素の製造も兼ねることが可能だ。
商品化までには、「SMRの発明者は元中部電力の服部禎男（1933-）さんです。服部さんは原子力関係者から冷たくされていたようです。（大下英治さんの本「超小型原子炉」に詳しい話が記載）東芝が開発しましたが、販売に失敗。長い間眠った技術。いつしか三菱に技術が移転。」との記述があり、日本のオリジナル商品と言っていいだろう。 映像記事：【三菱重工】次世代SMRが世界初の受注！欧米原発が追いつけない理由…：
日本は次世代原発の開発と並行して、ウラン燃料、レアース、銅、コバルト等、他の地下資源の調達にも積極的に動いている。中央アジアの大国カザフスタンは世界のウラン生産量の約40%以上を占める世界最大のウラン生産国 映像記事：【中国の裏庭崩壊】隣国カザフスタンが日本を選んだ...ウラン帝国が終わる理由とは：カザフスタンが中国との鉱山契約を破棄...日本商社が静かに動いた理由とは： 
映像記事：世界シェア80% アメリカが発明した歯車を日本が奪い取った。永守重信の2000億円も跳ね返した長野の会社：
ロボットの関節を動かす歯車ハーモニックドライブHarmonicDrive®がある。
世界シェア80%。
部品はたった3つ。
しかし、発明したのはアメリカだった。
1955年、冷戦の真っ只中。
天才発明家C.W.マッサーC. Walton Musserの逆転の発想。
なぜアメリカが発明した技術を、
長野県安曇野市の会社が独占しているのか。
あの日本電産（現・ニデック）を創業した永守重信が2,000億円を投じて参入した。
結果は惨敗。、、、、この映像記事を読んで、ロボット産業で日本が世界一なのが理解できた。参考記事：ひとつの発明が、モーションコントロールの世界を変えた：参考記事：国産初のハーモニックドライブ®からの製品開発の歴史：、、、中国もコピーを製造しロボット大国を自称しているが、日本製とは耐久性で絶対的な開きがあると言う。 
紹介する映像記事 【５兆円】世界初！日本が開発したガラス半導体が２０２７年、世界標準に！ の内容は以下日本の次世代半導体メーカー、ラピダスRapidusが取り組む革新的なガラス基盤技術について解説した内容です。従来の樹脂製基盤は、AIチップが発する猛烈な熱で歪みが生じ、微細な配線が断線するという物理的限界に直面していましたが、熱に強く表面が滑らかなガラスを採用することでこの問題を克服します。この挑戦には、日本が世界をリードする特殊ガラス製造や超精密加工技術の結集が不可欠であり、素材から装置までを国内で完結させる「オールジャパン」の体制が強みとなっています。
成功すれば、世界中のAIインフラを支える戦略的拠点として日本が再浮上し、経済安全保障においても極めて重要な役割を果たすことが期待されています。膨大な投資と技術的困難を伴うものの、これは停滞した日本経済を打破し、再び世界の頂点に立つための最後の切り札として描かれています。参考映像記事：【30兆円】ラピダスNVIDIAから受注確実！日の丸半導体の復活：【世界独占】日立の小型原子炉に10カ国超が殺到...中国もロシアも永遠に追いつけない60年の壁とは：過去ブログ：2026年3月千歳ラピダスの顧客候補にキヤノン 国内大手初、2ナノ半導体を生産委託：2月IBM、千歳に事務所開設 3月にも：2025年10月「ラピダス2ナノ半導体・量産化の展望」と「日の丸半導体の行方」：、、、、世界が原子力発電にシフトする中で、北海道室蘭の日本製鋼所（ＪＳＷ）も注目されている。映像記事：【世界市場の80%独占】無いと世界の原発が止まる...北海道室蘭の工場だけが"核の心臓"を作れる理由：世界シェア80%。戦艦大和の装甲を鍛えた北海道の会社が世界の原子炉を独占している： 
ロシアが通信規制を一段と厳しくしている。モスクワで3月上旬からモバイル通信の接続が困難になった。通信アプリ「テレグラム」の制限にも乗り出し、国産アプリへ切り替えを迫る。5年目に入ったウクライナ侵略では戦死者が拡大する一方で戦況は膠着しており、通信の制限で批判の封じ込めを図る。参照記事 映像記事：ネットが消える。モスクワで頻発する「通信遮断」と、追い詰められた人々の本音：今のロシアがヤバすぎる…モスクワでネット遮断？シベリアで家畜の殺処分、、、：
映像記事：戦場で最も危険な兵器は、砲でもミサイルでもなかった――それは一台のスマートフォンだった。 この映像では、ロシア兵士に配給される通信機器は中国製で、この電波は簡単に傍受できると説明している。また、
暗号化通信「ERA」がなぜ機能しなかったのか。
なぜ将官クラスの位置が次々と特定されたのか。
そして、電磁波領域での失策が、いかにして指揮系統の沈黙へと連鎖したのか等を詳しく説明している。一部の兵士、高官が、禁止されているスマートフォンを使うと、ウクライナ軍が即座に発信位置を特定して攻撃し、多くの兵士や将官クラスが犠牲になっているという。2026年3月22日のウクライナメディアは、ウクライナ軍は前線全体でロシア軍を押し返し続け、ウクライナ参謀本部によると、ロシア軍はこの直近の１日だけで940人の人的損失（死傷者）を被（こうむ）ったと報じている。侵略開始の2022年2月24日から2026年3月22日のロシア軍の損失は以下の通り。（ ）内の数字は、直近1日の22日の集計。
兵士：死傷者約128万7880人（940）、戦車：1万1793輌（３）、装甲戦闘車：2万4263台（１）、砲撃システム：2万8638台（30）、多連装ロケットシステムＭＬＲＳ：1694台（３）、対空システム：1336台（3）、航空機；435、無人機：19万870機（1885）、巡航ミサイル；4468機、艦船、ボート：33隻、潜水艦：２隻、車両、タンカー：８万4639台（121）、特殊装備；4098（２）等。
最近の戦況：ロシア軍はライマン（リマン）Lyman方面の7つの枢軸に大規模な攻撃を開始し、500人以上の兵力と数十台の装甲車両を投入した。この攻撃にウクライナ軍は、数週間の準備とウクライナの兵站への武装の強化を経て、第1戦車軍と第20連合軍の部隊が参加した。ウクライナ軍はあらゆる分野で防御を調整し、あらゆる面で攻撃を撃退することに成功した。
ウォール・ストリート・ジャーナル紙によると、ロシア軍が米企業の衛星通信スターリンク（Starlink）へのアクセスを失った後、ウクライナ軍は過去2年以上で最大の領土獲得を達成した。衛星インターネットの混乱により、ロシアの連携は著しく弱まり、ドローン作戦の効率が低下した。
その結果、ウクライナは敵の通信の隙を突いて、主要地域の約380平方キロメートルを取り戻した。英文記事、、、ロシア軍はこれまでも、リマン辺りから西方面へ幾度も進撃しているが、毎回ウクライナの待ち伏せで敗退し、記録的な損失を出している。プーチンの支配地拡大の命令の根拠は、右の図から読み取れる。またロシア国内では、一般的にウクライナ戦争での死傷者は200万人と囁（ささや）かれている。 過去ブログ：2026年3月日本がウクライナへ重機38台を無償供与と3月の春の攻勢まとめ：2月ロシアが無人機攻撃でマスク氏企業の通信衛星「スターリンク」を使用？＞遮断：映像：Russians DEMANDING Putin To Resign ロシア人はプーチンの退陣を求める：
キヤノンと半導体設計大手米シノプシスの日本法人が、先端半導体の量産を目指すラピダスに画像処理用半導体の設計と試作を委託することが2026年3月3日、分かった。
新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）は同日、キヤノンとシノプシスを対象に開発を支援すると公表した。今回の委託事業は、ラピダスが持つ先端製造技術と、キヤノンおよびシノプシスの設計ノウハウを組み合わせることで、より効率的な開発を促進することを目的としている。 映像解説：【世界初の逆転】半導体の"階段"を全部飛ばした日本企業...キヤノンが委託した理由とは：
ラピダスは今回のキヤノンやシノプシスに加え、米IBMやカナダのテンストレント、国内のプリファードネットワークス、さくらインターネットなどからも半導体の製造委託や協業を獲得している。さらに現在、AI半導体やエッジコンピューティング分野向けを中心に、国内外60社以上の顧客企業と2ナノ世代半導体の受託生産に関する協議を進めており、量産化に向けた顧客開拓を着実に進展させている。映像記事：【国産の逆襲】マイクロソフト1.6兆円でも頼るしかない日本の1社 さくらインターネット...中国が永遠に越えられない305の壁とは：
ラピダスは現在、回路線幅2ナノ（ナノは10億分の1）メートル相当の最先端半導体の試作ラインを北海道千歳市の工場に構築しており、2027年度までの量産化を目標に掲げている。過去ブログ：2026年2月IBM、千歳に事務所開設 3月にも：2025年9月本格稼働間近！2nm 最先端トランジスタとは？？ラピダスの挑戦：7月北海道千歳市のラピダスが２ナノ半導体の試作成功、キャノンは１ナノ製造装置開発：
キヤノンやシノプスなどは、開発を目指す次世代の画像処理半導体にラピダスの2ナノ技術を活用したい考えで、ラピダスの北海道千歳市の工場で試作する計画だ。画像処理用半導体は、車の自動運転や遠隔医療などにも用いられており、高性能化が進んでいる。国内の大手需要家が顧客候補になるのは初めて。
国内企業がラピダスへ生産を委託するという具体的な実績が積まれたことは極めて重要であり、経済産業省が開発費の一部を支援し、ラピダスの課題だった顧客開拓を後押しする。実績を積み上げ、国内企業にラピダスとの連携を促す。参照記事 参考：キヤノンと米シノプシスが、ラピダスに画像処理用半導体の設計・試作を委託する：3社の技術を組み合わせ、設計・製造をアジャイル化：
イギリスのキア・スターマー首相Prime Minister Sir Keir Starmerは2026年2月14日、ミュンヘン安全保障会議Munich Security Conferenceで演説し、ヨーロッパは自分たちの住民や価値観や生活様式を守るため、戦う準備をしなくてはならないと述べ、防衛上の責務に関して、ヨーロッパ大陸は「自らの足で立たなければならない」と強調した。また、イギリスと欧州連合（EU）の間に、経済関係を含め、より深い連携と協力を求めた。
そのうえで、ロシアの脅威に対抗し安全保障を強化する取り組みの一環として、イギリスが空母打撃群を北極圏およびハイノース（極北）Arctic and High Northに展開すると明らかにした。ハイノースは、地球の最北部を意味する用語で、北極圏およびその周辺地域を指す。スターマー氏によると、この取り組みにはアメリカやカナダ、その他の北大西洋条約機構（NATO）加盟国も加わるという。さらに、ウクライナをめぐる将来の和平合意後には、ロシアの再軍備が「加速するだけだ」と指摘。ヨーロッパは「侵略を抑止」し、必要であれば戦う準備を整えなければならないと付け加えた。
NATOは1949年、ソヴィエト連邦（当時）による欧州での勢力拡大阻止を目的に結成された。今では複数の東欧諸国を含む計32カ国が加盟している。NATO条約第5条 Article 5は、一つの加盟国への武力攻撃を同盟全体への攻撃とみなし、同盟国が他の同盟国を防衛すると定める。NATOの根幹をなすこの原則Article 5 is one of Nato's core principlesをめぐり、アメリカのドナルド・トランプ大統領US President Donald Trumpは以前、欧州の加盟国がこれを順守するかどうか疑問だという見解を示していた。
スターマー氏はこの日の演説で、トランプ氏の疑念を払拭しようとし、イギリスは「これまでと同じように今も圧倒的」に第5条を重視していると強調し、「疑う余地はない。求められれば、イギリスは今日にも、皆さんを支援する」と、スターマー氏は述べた。
これに先立ち演説した欧州委員会のウルズラ・フォン・デア・ライエン委員長EU Commission President Ursula von der Leyen は、ヨーロッパはアメリカから「ショック療法"shock therapy"」を受けたのだと言い、防衛に対して欧州はこれまでより大きな責任を負う必要があると強調した。「ヨーロッパはいっそう積極的に取り組み、自分たちの責任を担う必要がある」と述べ、その後、ソーシャルメディア「X」への投稿で、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領への圧力強化を呼びかけ、「今こそロシアが負う戦争の代償を、かつてないほど高くすべき時だ」と述べた。一方、フィンランドのアレクサンデル・ストゥブ大統領Finnish President Alexander Stubbは、NATO加盟国が第5条を守るかどうか、ロシアがその決意のほどを試すとは思わないと発言。現時点でロシアからNATOに対する「直接の脅威」があるとは、考えていないと述べ、デンマークのメッテ・フレデリクセン首相は、北極地域における安全保障に、ヨーロッパはより集団的に取り組む必要があると述べた。参照記事 英文記事
、、、筆者が注目したのは、モスクワに地理的に一番近い位置にいるフィンランドのストゥブ大統領の発言で、トランプ氏とは頻繁に電話で話す関係と言われている。プーチンは、いたずらに過激には出てこないと取れる発言をしている。何かの根拠があっての事と思うが、、
。そろそろ、プーチン(73)に体調不良が起きてもおかしくはない時期ではある。
スターリンク衛星（Starlink）からのインターネットが止められた今、ロシア軍は自軍の連絡にも不便をきたしているようで、この状態では、陸海空の連携など無理な状況だろう。こんな事かなと想像してみたが、何か他の重大なロシアの内部情報を知っている可能性もある。マスク氏が衛星使用を止めた理由は、ロシア軍が衛星情報を元に無人機で無差別にウクライナ市民を攻撃し、子供が犠牲になった事に激怒したからと言われている。マスク氏は、少なくても14人の子供の父親である。
2026年2月18日：2月11日から15日にかけて、ウクライナはロシアから201平方キロの領土を奪還した。ロシア軍のスターリンクへのアクセス遮断が影響した可能性がある。米戦争研究所（ISW）のデータに基づくAFPの分析で16日、明らかになった。、、こうした状況について、米シンクタンクのクリティカル・スレット・プロジェクトと連携するISWは「ウクライナ軍の反撃は、ロシア軍のスターリンクへのアクセス遮断を利用している可能性が高い。ロシアの軍事ブロガーは、これが戦場での通信や指揮統制に問題を引き起こしていると指摘している」と述べた。右は、戦場のスターリンクのアンテナ
ウクライナ側は、ロシアの無人機が、電子妨害を回避して標的を正確に攻撃するためにスターリンクを使用していたと指摘している。データによると、スターリンクへのアクセスが遮断された期間中、ロシア軍が前進したのは9日のみだった。
奪還された土地は、主にザポリージャZaporizhzhia市から東へ約80キロの地域に集中している。この地域ではロシア軍が2025年夏以降、大きく進展を遂げていた。軍事オブザーバーらは今月5日、前線でロシア軍が使用するスターリンク端末に障害が発生していると指摘し、これに先立ち、米実業家のイーロン・マスク氏は、ロシア側による同技術の利用を終わらせるための「措置」を発表していた。 参照記事 通信網の脆弱性で、ロシア軍には誤爆や同士討ちが多発しているという。
アメリカのドナルド・トランプ大統領は2026年2月12日、連邦政府による地球温暖化ガス（温室効果ガス：greenhouse gases）抑制政策の基盤となってきた、バラク・オバマ政権期の重要な科学的判断を撤回すると発表した。
2009年のいわゆる「危険性認定」は、さまざまな温室効果ガスが公衆衛生に対する脅威だと結論づけたもの。特に、自動車からの排出量を抑制する連邦政府の取り組みの法的根拠となってきた。
ホワイトハウスは、この撤回（筆者注：これは、燃料食いの低燃費で、排気ガスをまき散らす米国車生産を容認する）は「アメリカ史上最大の規制緩和」だとした。また、自動車1台あたり2400ドル（約37万円）のコスト削減につながり、自動車価格を引き下げられると述べ、トランプ政権の当局者は、この規制を覆すことにより、1兆ドルを超える節約につながり、エネルギーと輸送の価格引き下げに役立つと強調している。一方、環境保護団体は、この措置がこれまでで最も深刻な気候変動対策の後退だと主張。司法の場で争う構えを示している。
大統領執務室での発表でトランプ氏は、2009年の決定は「アメリカの自動車産業に深刻な損害を与え、アメリカの消費者に大幅な価格上昇をもたらした、壊滅的なオバマ時代の政策だ」と述べた。また、民主党の気候政策について触れ、「この急進的な規則が『グリーン・ニュー・スキャム』という、歴史上最大級の詐欺の法的基盤になった」とした。参照記事 英文記事
、、、トランプ氏は、何か変な宗教でも信じているのか？まともな科学知識さえも持っていないというしかなく、現代に、中世の「天動説」を唱えるに等しい。地球が宇宙の中心で、地球の中心は米国だとでも言いたいのか？大体、今更そんな不合理な unreasonable米国車を造っても、どの国が歓迎し輸入するだろう。
また最近米国は、欧州が移民政策の失敗や出生率の低下、言論の自由の制限、政治的反対勢力への抑圧、国家アイデンティティや自信の喪失によって弱体化し、「文明の消滅」に瀕していると指摘していた。こうした見方はトランプ政権の外交戦略の一部として、欧州の方向性を批判する文脈で示されている。
カラス（Kaja Kallas）外交安全保障上級代表：右 は2月15日、ドイツ・ミュンヘンで開催された安全保障会議会議の演説で「いわゆる”退廃的な欧州”が文
明の消滅に直面しているという主張は間違いだ」と反論し、欧州が人権や自由な社会、多様性のある民主主義を守ることで世界に貢献していると強調した。 参考：欧州諸国、米国が主張する「文明の消滅」に反論：、、、米国は何をもって退廃的というのか？麻薬や銃器、売春、組織犯罪が蔓延し、ホームレスが目につく米国のほうが、客観的には余程退廃的Decadent、Effeteに見えるのだが、、。
2026年2月10日、ブリティッシュコロンビア州タンブラーリッジで起きた恐ろしい銃乱射事件A horrific mass shooting in Tumbler Ridge, British Columbiaで、9人の犠牲者と銃撃犯が死亡し、このうち7人は中等学校で銃撃され死亡し、学校では銃撃を行ったとみられる、ドレスを着た女装人物も遺体で発見された。王立カナダ騎馬警察（RCMP）は、27人が負傷し、そのうち2人が重傷と発表した。
RCMPは銃撃犯の身元や経歴を明らかにしていないが、ジュノ・ニュースは容疑者が、15歳からトランスジェンダーであると自認する17歳のジェシー・ストラングJesse Strang, who identified as transgender.であることを確認した。
警察は当初、容疑者を「ドレスを着た茶色の髪の女性」と説明し、容疑者は自傷による死亡状態で現場で発見されたと発表した。6人の犠牲者が学校で発見され、1人は病院に搬送される途中で死亡、2人は命を脅かす重傷を負ってバンクーバーに空輸された。他の25人は命に別条はないが、治療を受けた。当局はまた、近くの住宅で銃撃犯の家族とみられる追加の犠牲者２人も報告した。参照記事 英文記事 英文記事 ＊その後の報道には、犠牲者8人、自殺した容疑者は元生徒の18歳との映像記事もある。ニュース映像
、、、当局によれば、カナダ史上2番目に死者数の多い学校銃乱射事件だという。 タンブラー リッジはバンクーバーから約 1,136 マイル北、ロッキー山脈の麓に位置し、人口は推定 2,400 ～ 2,700 人。 絵のように美しい渓谷の町は、湖、川、滝、ハイキング コースで知られ、 周辺地域は、何百もの恐竜の足跡と化石の発見が保存されているため、ユネスコ世界ジオパークの地位を獲得した。 町議会議員らは以前、この地域を「信じられないほど安全な地域」と評していた。小中の生徒は約175人とされる。最初の一報で容疑者は女性とあり「まさか？」と思ったが、事実は、小説より奇なりだった。
