ソーラーセイルは、薄い帆に太陽電池を貼り付け、この電力を用いてイオンエンジンを駆動する仕組み。イカロスは14m四方のセイルを展開し、実際に発電し、加速や軌道制御などソーラーセイルによる航行技術をもたらした。しかし2011年12月には搭載していた推薬がほぼ枯渇。2012年1月以降は、電力低下により機器がシャットダウン状態になる「冬眠モード」と“冬眠明け”を繰り返していた。

2015年5月に5回目の冬眠モードに入って以降、イカロスの電波は受信できていない。JAXAは、今後イカロスの電波を受信できる可能性は極めて低いと判断し、運用の終了を決定した。当初の設計寿命である180日を大きく超えて活動を続けたイカロス。ソーラーセイルに関しては、超小型ソーラーセイルによる姿勢・軌道統合制御実証「PIERIS」の開発など、イカロスの成果を継承するプロジェクトがいくつも進んでいる。参照記事　

運輸通信庁によると、フィンランドでは昨年、GNSSへの干渉報告件数が約2000件に上った。2023年は239件だった。フィンランドは1340キロにわたってロシアと国境を接しており、同国が2022年にウクライナへの侵攻を開始して以降、国防・国境警備を強化している。参照記事　

、、、、すでにウクライナと日本が衛星画像対策で協力関係に在る事から、フィンランドの研究に日本も参加するのではと思うが、、、、。ハッカー行為を見るまでも無く、衛星通信、インターネット通信は人的妨害に脆弱な面を持っており、その他、もし何処かで核兵器が使用されれば、電磁波で一瞬にして、その近くの都市インフラもパソコンも携帯もカード、ＡＴＭも使えなくなる危険を含んでいる。其の為米国では今でも省庁の通信にＦＡＸが多用され、データ保存は専用のクラウドに行われ、ＦＡＸ使用が増加傾向だと言う。また、理由はよく知らないが、データ保存には安全だとして、フロッピーディスクが見直されているとも言われている。最新の状況では、ロシアの方が先に通信障害で市民生活が不便になっているようだ。　映像：2025年5月8日ウクライナによる大規模爆発！ロシア軍需産業に壊滅的打撃。モスクワなどで市民生活へも影響、ＡＴＭも使えず：

個人レベルで言えば、何でもパソコンで、メールでという流れを筆者は好ましく思っていない。経験上、自分や相手のデータを守る上でもっとも危険なのがメールであり、見積もり送信や受発注には今もＦＡＸを多用している。また、急ぎで重要な作業をしている時にパソコンが壊れ、復旧はしたが一部重要なデータが消滅した経験も在り、以来、2台のパソコンに同じデータを載せ、交互に使用するようにしている。所詮機械である以上、いづれは壊れ、タイミングが悪く電気が止まればデータは破損するのだ。

東京（日本政府の意味）がウクライナへの

右下は、

QPS研究所は、2025年４月10日（木）に小型SAR衛星QPS-SAR９号機「スサノオ-Ⅰ」の初画像（ファーストライト）として取得した試験観測画像を公開した。QPS研究所が北部九州を中心とした全国25 社以上のパートナー企業と共に開発・製造した「スサノオ-Ⅰ」は米国ロケット・ラボ社のロケットElectron (ミッションネーム：The Lightning God Reigns)によって2025年３月15日（土）9:00a.m.(日本時間)に打上げられ、同9:55a.m.に予定されていた軌道に投入された。

分解能が46センチメートルという高性能なSAR（合成開口レーダー）衛星をこれまでに8基軌道に載せているQPS研究所は、3月にロケット・ラボのロケット・ラボのElectronで打ち上げた9つめのSAR衛星「スサノオ - I」からの初めての試験観測データを公開した。同社はさらに「QPS-SAR」を打ち上げて、最終的には36基からなるコンステレーションを構築する計画だ。

SARとは、電波を使って「撮影」を行うレーダーのこと。SAR衛星「スサノオ - I」には直径3.6メートルの大きなパラボラアンテナが搭載されているが、光学望遠鏡と同じく、解像度を高めるにはアンテナの直径を大きくする必要があり、分解能46センチメートルを実現するにはもっと巨大なアンテナが必要になる。それを人工衛星に積むのは不可能なので、軌道上を移動しながら連続的に撮影を行い、そのデータを合成することで大きなアンテナで撮影したのと同じ結果を得ようというのがSARだ。

可視光線を使うカメラで地表を撮影しようとすると、どうしても雲に隠れてしまう場所があるが、電波なら雲を透かして見える。また太陽の光も影響しないので、昼でも夜でも変わらない高精細な画像が得られるため、台風や火山の噴火などの災害時には、雲や噴煙に邪魔されることなく地表の様子を即座に正確に把握できる。また畑の作物の状態をAIで解析して農作物の価格を正確に予測したり、連続撮影を行うので人や家畜や船舶などの移動の様子もわかるなど活用の幅は非常に広い。経済活動にも大いに貢献するという。、、、、軍事的には、攻撃先の戦果の確認や位置などが迅速に正確に分かる様になる。参照記事　参照記事　参照記事　参照記事　過去ブログ：2023年1月スパイ衛星、H2Aロケット46号機成功＞H3は失敗＞原因：参考映像記事：日本の衛星技術がウクライナに？！：

参考記事2025/4/01：先進レーダ衛星「だいち4号」（ALOS-4）定常観測運用開始および観測データの提供開始について：だいち4号は、宇宙航空研究開発機構が開発・運用する地球観測衛星。計画名は先進レーダ衛星。2024年7月1日に打ち上げられ、2025年4月から定常運用を開始した。干渉SARによる地殻変動の情報は、断層の動きや歪みの推定に活用される。映像解説　

、、、、筆者の調べでは、ロシアの侵略直後の　2022年3月17日の英文記事：Ukraine asks Japan for satellite data amid Russian invasion　で、ウクライナが日本に日本の衛星データ使用に関する打診をした事が確認できた。日本が、昼夜を問わず画像をキャプチャできる合成開口レーダー（SAR）を備えた衛星を運用している事への使用打診だった。右の合成画像には、Ｚマークの付いたロシア軍のトラックが写っている。筆者は、当初米国が、米国の衛星データのウクライナの使用に難色を示した為だと想像している。ウクライナは他の国の衛星データも使用しているようだ。参照映像記事：日本の衛星技術がウクライナに？！：

　劣化ウランは現状、原子炉（軽水炉）の燃料には使用できず「燃えないウラン」と呼ばれている。日本国内には1万6000トンの劣化ウランがあるが、現状では利用用途がなく有効活用を探る研究が進んでいた。その一つとして、ウランを活物質に使う蓄電池の開発が行われてきたが、これまで蓄電池としての性能は報告が上がっていなかった。

国内に保有する劣化ウランを蓄電池として実用化・社会実装に至れば、メガソーラー等、再生可能エネルギーでつくった大量の電気を蓄える用途などで、需給調整機能の役割を担うことが期待できる。劣化ウランが出す放射線は弱く、人体への影響は比較的小さいとされる。ただ、蓄電池の設置場所は現状、原子力発電所の構内や燃料の加工施設などに限られる。参照記事　過去ブログ：2025年1月フィンランドのスタートアップと量子コンピュータ＞日本が難題突破：

生まれつき聴覚障がいを持つアメリカ・コロラド州に住むケンディル・プールKendyl Poolさんは、今まで人とのコミュニケーションに手話を使ってきた。だが、ちょうど10歳の誕生日を迎えた2025年1月31日、生涯忘れられない出来事が起きた。母親のプレゼントのメガネをかけた彼女は、その場で母親が言ってることがレンズに文字になり、自分の音声も表示されてることに気づいた瞬間、驚嘆し、そして笑顔になり、あとで感動して泣いていたそうだ。tiktok映像　

視界に、今そこにいる母の言葉だけでなく、自分が発した言葉まで字幕のように流れてくることに感動したのだ。最新のテクノロジーが10歳の少女の世界を一変させた。この字幕メガネをかけた瞬間、彼女は初めて「話し言葉」をリアルタイムで見ることができたのだ。それはただのメガネではなく、周囲の音声をリアルタイムで視覚化する「HearView」というスマートグラス。いわゆるAI使用のハイテク字幕メガネだ。YOUTUBE映像：製品紹介：別映像

　HearViewは、Bluetoothでスマートフォンと接続し、音声認識技術を使うことで音声をリアルタイムで文字に変換する。レンズに表示される文字に慣れたケンディルさんは、前よりも会話をスムーズに理解できるようになった。さらにこのメガネは、過去の会話もアプリに保存できる。授業内容や医師からの指示も後で見返すことができるという。それを自分自身でチェックでき、アプリで見返せば復習することもできる。苦手だった発声練習にも手ごたえを感じるようになった。

このスマートメガネの特長は、騒がしい場所でも余計な雑音を拾わず、スムーズな会話の理解をサポートする点だそう。ケンディルさんのように、聴覚障がいをもつ人の日常生活や、学校での円滑なコミュニケーションにとても役立つという。

　気になる定価は約23万円と高めだが、今は7％OFFで21万7000円ほどになってるもよう（2025年2月5日現在）。日本を含む各国発送可とのことなので気になる人はHearview公式をチェックだ。こうしたメガネは耳が遠くなった高齢者にも便利かもしれない。参照記事　、、、筆者は右耳が薬害による難聴だが、多少の不便が在る程度で、打ち合わせ等は補聴器でカバーしている。補聴器を使う違和感はほとんどないのだが、雑音を拾うので、静かな喫茶店を探すのが大変だ。　こういう眼鏡のような物が戦闘機パイロット用に開発されたとは随分前に知っていたが、市販用眼鏡になり、通販で入手できるとは驚きで、多分もっと精密で軽く、動作時間の長い物に進化していくだろう。英文記事　英文記事　

　SE01は身長170センチ、重さ55キロで、32個の自由度（関節や軸の数）で構成されている。ヒューマノイドは中腰でぎこちない歩き方をするケースが多い。しかしSE01は人間の歩き方に似たメカニズムを持ち、ヒューマノイド特有の異質な感じがほとんど感じられない点がポイントだ。参照記事　参照記事　

創業者の赵同阳氏：右　は8年以上ロボット業界で活躍しており、過去には四足歩行ロボットを手がけて成功を収めています。同社のSE01は、二足歩行型ロボットとしてこれまでにない自然な動作を実現しており、産業や日常生活への適応力が高い点で注目されている。

また、EIGINEAIの開発チームは、世界的な名門大学であるUC Berkeley、清華大学、パデュー大学、香港中文大学、北京理工大学などから集まった精鋭たちで構成されている。これらのトップクラスの研究者たちは、ロボットの基幹部品から運動制御アルゴリズムまで、全てを自社開発する「フルスタック自社開発」の手法を採用し、この体制により、製品開発のスピードを劇的に高めるとともに、技術力で競争優位性を築いている。参照記事　、、、これを見ても、中国のＡＩ技術の進化が目覚ましいのが想像できる。半導体が、より小さく、より省電力なものが求められるのもＡＩの進化に歩調を合わせる為だ。千歳のラピダスにも頑張ってもらいたい。過去ブログ：2025年2月政府が金融支援するラピダスに、指導や報告要請、計画変更指示も：

2025年1月20日、台湾メディアのFTNN新聞網は、日本の先端半導体メーカー・ラピダス（Rapidus：千歳）について「（日本の熊本に進出した台湾の半導体メーカー世界最大手の）TSMCの敵か味方か」と題した記事を掲載した。記事は、日本政府と大手企業8社の提携により2022年8月に創設されたラピダスについて、2025年4月の2ナノメートルプロセス半導体の試作が順調に行けば、2027年より生産開始が可能になるとの情報が流れたと紹介。この情報に対し、台湾のシンクタンク「台湾科技力智庫」の烏凌翔（ウー・リンシャン）氏がインターネット番組の中で「ラピダスはTSMCのライバルになるし、日本はTSMCを『仮想敵』と位置付けてきた」との見方を示したと伝えている。参照記事　参照記事　参考記事；ＴＳＭＣ熊本第１工場、2024年２月に開所式；写真右：

、、、ラピダス進出の影響で、千歳では地価が上がった。筆者の取引先が主有する事務所ビルにも問い合わせが増え、責任者、スタッフが全員外国人と言う会社への賃貸契約が決まったと連絡が在り、事務所スペースの照明器具の交換などの発注が来た。

ラピダス進出には、大量に使う水の水源となる河川の水量が豊富で、地価が安く、大気汚染が無い事などが決め手だったと言われている。筆者の住む場所に近い石狩には、大規模なデータセンター；写真左　の進出が相次ぎ、その理由の一つが、年間通じて寒冷な気候で、冷房費が安く済むからで、ここでも北海道の自然条件が決め手となっている。

パリで異常事態発生！パリのタクシー業界で誰も自国車を買わず85%がトヨタ車に、、」の映像記事は、よく分析されていて分かりやすく、音声解説の声質も好感が持てる。できれば、トヨタがＨＶの基本特許を無償公開している事も記述してもらいたかった。また

トヨタは、フランスの水素供給業者と組んでMIRAIのタクシー整備を進めており、現在では1500台のMIRAIタクシー:写真右　がパリを走っているという。左は、プリウスＨＶのタクシー、カムリＨＶも多いと言う。

ところで、ハイブリッドより環境に良いとされ、ガソリンで走ることもできるPHEVの普及がなぜ進まないのかと疑問を感じる方もいるだろう。PHEVにも致命的な欠点がある。PHEVは「プラグイン」というだけあって充電しなければその環境性能を十分発揮することができないのだ。もちろんハイブリッドモードで走ることはできるが、重いバッテリーを搭載しているためハイブリッドモードでは通常のハイブリッド車より燃費が悪化してしまうのである。