科学化学テクノロジー
2026年2月10日、ブリティッシュコロンビア州タンブラーリッジで起きた恐ろしい銃乱射事件A horrific mass shooting in Tumbler Ridge, British Columbiaで、9人の犠牲者と銃撃犯が死亡し、このうち7人は中等学校で銃撃され死亡し、学校では銃撃を行ったとみられる、ドレスを着た女装人物も遺体で発見された。王立カナダ騎馬警察（RCMP）は、27人が負傷し、そのうち2人が重傷と発表した。
RCMPは銃撃犯の身元や経歴を明らかにしていないが、ジュノ・ニュースは容疑者が、15歳からトランスジェンダーであると自認する17歳のジェシー・ストラングJesse Strang, who identified as transgender.であることを確認した。
警察は当初、容疑者を「ドレスを着た茶色の髪の女性」と説明し、容疑者は自傷による死亡状態で現場で発見されたと発表した。6人の犠牲者が学校で発見され、1人は病院に搬送される途中で死亡、2人は命を脅かす重傷を負ってバンクーバーに空輸された。他の25人は命に別条はないが、治療を受けた。当局はまた、近くの住宅で銃撃犯の家族とみられる追加の犠牲者２人も報告した。参照記事 英文記事 英文記事 ＊その後の報道には、犠牲者8人、自殺した容疑者は元生徒の18歳との映像記事もある。ニュース映像
、、、当局によれば、カナダ史上2番目に死者数の多い学校銃乱射事件だという。 タンブラー リッジはバンクーバーから約 1,136 マイル北、ロッキー山脈の麓に位置し、人口は推定 2,400 ～ 2,700 人。 絵のように美しい渓谷の町は、湖、川、滝、ハイキング コースで知られ、 周辺地域は、何百もの恐竜の足跡と化石の発見が保存されているため、ユネスコ世界ジオパークの地位を獲得した。 町議会議員らは以前、この地域を「信じられないほど安全な地域」と評していた。小中の生徒は約175人とされる。最初の一報で容疑者は女性とあり「まさか？」と思ったが、事実は、小説より奇なりだった。
映像：トヨタがついに2026年に新しい全固体電池を発表！：トヨタが長年研究してきた全固体電池が、ついに2026年に姿を現します。従来の電池が抱えてきた充電時間、航続距離、安全性といった課題に対し、この新技術は根本からの変化をもたらす可能性があります。、、、各分野で、次々と公開される新技術や新製品を見ていると、多くの国際標準を日本が先導しているように見える。研究段階では海外にも驚くようなものもあるが、それが製品化、実用化されるには、日本のような、基礎研究の積み上げと、あらゆる方面の先端企業が狭い地域に集約されている日本に勝機があるようだ。同時に個人的には、資源の再利用、再生に地方自治体、さらに国を挙げて取り組むべきだと思っている。資源を含めて、一つの国の中で全てが循環する流れを、トヨタも追及しているのだろうと思う。資源の獲得が、戦争の大きな要因であることを忘れてはならない。知恵を絞って国の中で全てを循環させる。これが、究極の防衛ではないだろうか？江戸時代、日本は鎖国までして侵略から国を守ったが、結局、外敵欧米の植民地主義の脅威に対し、富国強兵をせざるを得なくなるのだが、、、。
この事は筆者もブログで10年以上前から書いていることで、日本にも英国ＢＢＣや米ＶＯＡのような、官製メディアがあって然るべきだと思っている。ＮＨＫラジオは多言語で行っているが、中国人が原稿を無視して勝手な発言をしたのは記憶に新しい。そんな、立場のはっきりしない、管理能力の無いメディアの補助など止めて、映像と合わせ、多言語表記の情報発信を至急に検討すべき時代だと思う。
柯隆氏が言うように、Ｇ７で官製メディアを持っていないのは日本くらいで在り、国内政治も国際経済や状況を無視できない中、多くの国が日本の動向を注視しているのも事実で、偏った友好議員連盟などよりも格段に日本の為になるだろう。その時は、アジア各国、中央アジア、ウクライナ、北欧、アフリカなど、広範囲で読めるインターネット配信であってほしい。ＡＩと情報伝達技術の発達で、今なら迅速に可能だろう。タイトル名は「Japan Today」が良い。長い目で見れば、これが日本の立場を理解してもらう事に繋がっていくだろう。 映像記事：再選直後に動いた高市首相…NHKが震える理由： 
分かりやすく説明すれば、ペロブスカイト太陽電池は「塗って作れる」点が大きな特徴だ。この塗布技術こそパナソニックの強みだとパナソニックHDペロブスカイトPV事業推進室室長 (兼) 技術開発部部長金子氏は言う。
「ペロブスカイト太陽電池の膜は約0.5マイクロメートルと非常に薄く、髪の毛の100分の1ほどしかありません。そんな極薄の膜をメートル単位のガラス上に均一に形成するのは、想像以上に難しい作業です。そこで有機ELディスプレー開発を通して培ってきたインクジェット技術を生かそうと考えました。これにより均一に、ガラス一面にわたって、同じ量を塗布でき、大面積でも性能を落とさずに製造できるのです」（金子氏）
具体的には、建築基準に適合した強度と厚みを持つガラスにペロブスカイト膜を形成し、その上からもう1枚のガラスで挟み込む「合わせガラス構造」を採用。これで耐久性を高める材料技術とガラスの封止技術を組み合わせて堅牢な建材となる。社会実装は少しずつ、しかし着実に進んでいる。
2023年8月から2024年11月にかけては、神奈川県藤沢市にある「Fujisawaサスティナブル・スマートタウン（以下、Fujisawa
SST）」内のモデルハウスにプロトタイプを設置し、長期的な耐久性や発電性能の検証を行った。2025年11月には今後、様々な建物のガラス面に設置する実証実験を始めると発表した。実証期間は2025〜29年度の5年間。発電量や発電効率などの計測のため、大阪府門真市のパナソニックHD本社近くで建設中の開発棟の窓に試作品を5枚設置。描画の自由度が高く、幅広いデザインニーズに応えられる。実装後のユースケースについては、ビルの窓はもとより、トップライト（天窓）、バルコニー、ファサード、庇（ひさし）、店舗のショーウインドーなどを想定している。そう遠くはない時期に「発電するガラス」が街のあちこちに埋め込まれていくのは間違いなさそうだ。2050年カーボンニュートラルの達成に向けても、不可欠な技術と言えるだろう。参照記事より抜粋
2025年12月20日（現地時間）午後2時30分ごろ、米サンフランシスコのグローブ・ストリート周辺では道路の信号機が一斉に作動しなくなり、飲食店や商店の照明も消えた。都市で大規模停電が発生したのだ。近くの公演会場ではコンサートが中止になり、クリスマスを前ににぎわっていた街は車と人でさらにごった返した。信号は消えたが、車は通行人を避けながら秩序を守って動いた。しかし、ほどなくして市内の道路は混乱に陥った。その主犯は、グーグルが運営する自動運転の無人タクシー（ロボタクシー）「ウェイモWAYMO」だった。ウェイモは2025年11月12日、カリフォルニア州サンフランシスコ・ベイエリア、同州ロサンゼルス、アリゾナ州フェニックスの3都市で、高速道路を含む完全無人走行を開始し、2025年12月時点で、全米での年間の有料乗車回数は1,400万回以上に達した。2025年末までに、サービス開始以来の累計乗車回数は2,000万回を超える見込み。参照記事
ウェイモは、停電発生地域の交差点や道路の至る所で赤い非常灯をつけて止まり始めた。信号機のように従うべきルールがなくなった上、通信信号が弱まったため、安全な運転ができないと判断した運営者がタクシーのコールサービスを停止したからだ。海外メディアは「自動運転の車にいくら精巧なセンサーがついていても、結局は都市の電力網や通信網といった外部のインフラに大々的に依存しているという事実を如実に示した」と分析した。
この日の停電は、サンフランシスコの電力会社PG＆Eの変電所火災が原因だった。CNBCなどによると、午後1時9分ごろ停電が始まり、市内全体の30％に当たる13万世帯（商業施設を含む）が影響を受けたという。電力の供給は徐々に再開されている。 ウェイモは停電の間、事実上ずっと立ち往生していた。ウェイモは都市の精密な地図に基づいて訓練され、その通りに動いてレーダーやカメラなどのセンサーで信号機やリアルタイムの状況を認識する。もし人間の運転手であれば、停電や故障によって信号のランプが消えてしまっても、交差点で車の流れを見極めて臨機応変に動くことができる。しかし、信号機のランプを認識することができなくなったウェイモは、あらかじめ設計されたプログラムに基づいて「安全な運転が不可能」と判断し、自ら止まってしまったのだ。参照記事 参照記事 
米アルファベット傘下のウェイモは2025年4月17日、自動運転のために道路周辺のデータを集める車両を東京・丸の内で走らせた。配車アプリ大手のGO（東京・港）や日本交通（東京・千代田）と組み、地図データを作る。今後の自動運転の実現を狙う。写真は、日本交通のドライバーが運転するウェイモの車両（17日、東京都千代田区）。車両の前後や上部に高速回転するレーザーセンサー「LiDAR（ライダー）」やレーダーを備え、道路周辺の障害物などのデータを取得する。参照記事 、、、今のままでは、停電時に自動運転車が道路上の障害物になる可能性がある。日本での対策はされているのだろうか？ 
浮世絵を実写風に再現するとどうなるか？この動画が余りに良くできているのでブログに保存した。動画の説明には「インクに凍りついた図像が息を吹き返し、質感が現れ、過ぎ去った瞬間がゆっくりと動きを取り戻す。これは再構築ではなく、視覚的解釈である――歴史と現代技術が交差する地点で。AIを通じて、私たちは垣間見るかつて筆致の中にのみ存在した世界を。これはAIを用いて創作されたフィクション作品です。歴史的再構築を意図したものではありません。」とある。
AIでこんな事が出来るんだと驚くが、実は、古い白黒写真をカラー化したり、再現映像などで以前から利用されている。映像：【リアル実写版】江戸の街並みを完全再現。AIが映し出す日本の原風景。：【AI実写化】江戸の町が凄すぎる！江戸最大のガイドブックを片手に200年前タイムトラベル：AIで実写再現】浮世絵が動く！東海道五十三次の旅：日本橋〜藤沢編:追加映像：浮世絵の名作20選をAIで実写化｜葛飾北斎・歌川広重・国芳の世界を高画質で再現：The latest AI has brought Japanese ukiyo-e prints to life part.2：葛飾北斎、広重の名作が現代に蘇る。200年前の日本の風景が美しすぎる浮世絵20選。：日本の有名浮世絵を実写化。最新AIで再現する江戸時代の世界。：「江戸の生活み〜つけた」富嶽三十六景 （浮世絵実写化）江戸の時間を、現代のカメラで再現：北斎の見た景色を再現 #2：AIが作り出す富嶽三十六景 第二集 (Hokusai's "36 Views of Mt. Fuji" reimagined by AI - Vol.2)：The scenery seen by Katsushika Hokusai is recreated using AI. A journey through：Ukiyo-e Comes to Life Vol.2 | Live-Action AI Film – The Beauty of Old Japan：
エネルギー大国で、輸出国米国における家庭や企業のエネルギー請求額がトランプ（Donald Trump）大統領の就任以降大きく上昇していることが、最新の報告で明らかになった。環境問題に取り組む政策提言団体「クライメートパワー（Climate Power）」がデータを分析した結果、2025年の電気料金は2024年と比べて全国平均で13％増加したことが判明した。2025年12月15日に公表され、電気料金の上昇は単なる短期的な変動ではなく、需給と政策環境の変化が複合的に作用した結果だとしている。大規模データセンターの増加やAI技術の普及といった電力需要の急増要因が背景にあり、供給側が需要増に追いついていないことが価格上昇を促し、特に需要の伸びが供給能力の拡大を大きく上回っていることが、専門家の指摘されている。（参考：データの取り方によって違いが大きく、米国エネルギー情報局の最新データによると、2024年5月から2025年5月にかけて、全国の平均小売家庭用電気料金（1キロワット時あたり）は16.41セントから17.47セントに上昇し、約6.5％の上昇となったとある。英文記事 ）
クライメートパワーは電力市場の需給バランスが崩れるなかで、トランプ政権がクリーンエネルギー源の導入や再生可能エネルギーへの支援を縮小したことが、中長期的な供給不足に影響している可能性を指摘し、計画されていた複数の再生可能エネルギー発電プロジェクトがキャンセルまたは遅延したことにより、2万4958.5メガワット分の電力供給が失われたと分析しており、これは約1317万世帯分の電力需要に相当するという。
また、電気料金の上昇は特定の地域だけの現象ではなく、全国的な傾向として表れ、家庭向け・企業向けの両方で請求額が増加しており、特に冬季や高温時の冷暖房需要が高まる時期には電力使用がさらに増加し、支出の負担が一段と大きくなるとの警告が出されている。また、データセンターに代表される電力集約産業の成長が、需給ギャップをさらに広げる要因となっているとの分析も示されている。
この報告を受けて、民主党や環境団体はトランプ政権のエネルギー政策が電力コストの上昇に寄与していると批判。一方でホワイトハウス関係者は、現政権が低価格のエネルギー供給を実現するために規制緩和を進めていると反論しており、政策の成果について評価が分かれている。ホワイトハウスは「バイデン前政権時代に導入された再生可能エネルギー優先政策が高コストにつながった」と主張しており、エネルギー価格の動向をめぐる論争が続く見通しだ。参照記事 参照記事
![FireShot Capture 497 - [Shocking] The world'](https://livedoor.blogimg.jp/nappi11/imgs/a/b/ab8bc138.png)
、、、、トランプ政権のエネルギー政策を評価するには時期尚早だと思うが、以前から、再生可能エネルギーに関してトランプ政権は、アメリカファーストを盾に非積極姿勢なのは変っていない。温室効果ガス排出量では中国と米国に次いでインドが世界3位。一方、トランプ政権は石炭火力を再評価しているが、その石炭を含む化石燃料火力発電に於いて、世界で最も高効率で、かつ、最も二酸化炭素排出を抑える技術を持っているのが日本であるのが事実だ。映像記事 映像記事：日本製 石炭火力が別次元！市場価値“150兆円”：
世界は、日本の技術や開発力、地道な研究、努力を利益追求としか見ない視野の狭さが在る。もちろん利益が出なければ次のステップに進めないが、日本は、時には失敗を重ねながらも自国をモデルにＣＯ２削減に挑戦し続け、有限な資源を有効に使うと言う事で、すでに大きな効果を出している。常に研究と努力で不可能と言われる新境地に臨む姿勢は、大げさに言えば自己犠牲self-sacrificeの精神で、全ては世界の将来の為に、、。この事は、なぜ大谷翔平が日本から生まれたかにも通じる事だ。映像：なぜ日本からなのか！二刀流誕生の本当の理由にレジェンド驚愕：
世界は日本が、ＬＥＤを含む、どれほど多くの省エネ技術や製品を世界に供給しているか再認識するべきだ。例えばハイブリッド技術、それは正しく、省エネと製造コストに於いての車での二刀流だ。次に日本が求める技術は、、、参考映像記事：【朗報】日本が核融合発電で世界初の通電実証に成功！日本の技術が世界を変える！：【超朗報】世界初「ヘリカル型核融合発電」の安定通電に日本が初めて成功！約７０年の歴史：【技術大国日本】廃棄する石炭灰を夢の素材に変換！世界が驚愕した異次元すぎる技術：【朗報】日本がとんでもない技術を開発しました！【フッ素ナノチューブ】：
インドネシアの首都で2025年12月９日火曜日に発生した建物火災で、少なくとも20人が死亡したと警察が発表した。警察によると、出火は午後、ジャカルタ中心部にある７階建てオフィスビル１階の電池が爆発し、上層階に延焼した。中央ジャカルタ警察署長のスサティヨ・プルノモ・コンドロ氏は記者団に対し、「現時点で男性5人、女性15人の計20人の犠牲者が救出された」と述べ、死亡したうちの1人は妊婦だったと付け加えた。其の後の報道で、死者は22人とされている。、、、、最新映像記事では、無人機用バッテリーが爆発したと報じているが、どこのメーカーの物かは不明。建物は、ジャカルタ中心部にある、日本のドローン関連企業テラ ドローン（東京都渋谷区）の子会社Terra Drone Indonesiaが入るオフィスビルだとされている。日本人被害者は居ない。テラドローン株式会社は声明を発表し、地域社会に与えた迷惑について謝罪するとともに、災害が事業に与えた影響を評価中であることを確認した。 リチウムバッテリーの爆発事例は中国で多発しており、マンション内でのＥＶ車駐車を禁止するマンションも増えていると言う。参照記事 参照記事 記録映像 映像記事 Indonesia Fire: Massive Blaze Engulfs Building In Jakarta, At Least 20 Killed：Drone battery explosion triggers deadly Jakarta office fire： 
フリードリヒ・メルツ独首相(Friedrich Merz中道右派「キリスト教民主・社会同盟」70歳)がテレビ番組「ピナル・アタライ」出演時に発言した。ＲＮＤが2025年10月6日報じた。同氏は、「彼（編集注：プーチンPutin）は私たちに対して情報戦争を仕掛けている。彼はウクライナに対して軍事戦争を仕掛けているが、その戦争（編集注：情報戦争）は私たち全てに対して向けられている」と指摘した。また、プーチン氏は欧州の政治秩序を根底から覆したがっており、だからこそドイツはウクライナを支援しているのだと発言した。
記者から、プーチン氏がドイツに対して戦争を仕掛けていると考えるかとの質問されると、メルツ氏は「彼は私たちに対してハイブリッド戦争
Hybrid Warを仕掛けている」と回答し、最近ドイツ及び欧州全体で無人航空機事案が増加しているのは、プーチン氏が西側を恐れさせようとしている試みの一部であろうと指摘し、「プーチンは脅し、恐怖を植え付けたいのだろう。しかし、私たちは威嚇されることはなく、この脅威に効果的に対抗する」と強調した。（ウクライナは、侵略直前の2022年2月末までロシアのサイバー攻撃を受け続けたが、自力で跳ね返した経緯がある。）
さらに、プーチン氏との電話会談の可能性を検討したことはあるが、現時点ではそのような接触に意味を見出していないと述べた。同氏はその際、「もちろん、私はそれについて考えたことがある。しかし、彼と話をしようとするいかなる試みも、ウクライナに対するさらに厳しい攻撃で終わっていると私は見ている」と述べた。
その他同氏は、コペンハーゲンでの首脳会談中、ハンガリーの親露派オルバーン（Viktor Orbán）首相と激しい議論を交わしたことを明らかにした。その際、オルバーン首相は、ドイツがモスクワとの交渉を望んでいないとして、非難したという。過去ブログ：2025年9月各国にロシアによると思われるドローン侵入：8月プーチンの首脳会談提案への返答はウクライナ市民への弾道ミサイル：
、、、現在ロシア支援の中国、北朝鮮が、支援を通じて学習し、同じ戦略を模倣する可能性は多いにある。日本へはすでに、サイバー攻撃などが仕掛けられていると思える兆候が在り、同時に、日本の撃退能力が、試されていると見ることも出来る。
新聞報道では、最近のアサヒグループへのサイバー攻撃は、ロシアを拠点にする金目当ての組織かららしいと報道されている。サイバー攻撃では、ロシアと北朝鮮が組んでいると、筆者は見ている。近代戦における情報戦、サイバー攻撃が、全面戦争への前哨戦と捉えるならば、これに対する対策は、国土防衛と同じほど重要と言ってもいいだろう。今標的が民間企業であっても、政府が無関心であってはならない。情報戦（スパイ攻撃）やサイバー攻撃への対策を怠（おこた）れば、一国の防衛体制が、使い物にならなくなる可能性があるからだ。日本は、対策先進国エストニアやウクライナから学ぶべきだろう。 過去ブログ：2025年9月親露ハンガリーとスロバキアに共同歩調求めるフィンランド大統領：
ボーイング787ドリームライナー誕生の裏には、日本の炭素繊維技術がありました。金属疲労に悩まされ続けた航空業界が、なぜアルミを捨て、日本の新素材「炭素繊維複合材料（炭素繊維強化プラスチック）CFRP：Carbon Fiber Reinforced Plastics」：プラスチックで強化された炭素繊維 を選んだのか。巨人ボーイングを動かした職人魂と品質哲学、そして空の常識を覆した革命の物語を徹底映像解説 映像解説 右は、加工前の炭素繊維。まるでミシン糸のように巻かれている。参考記事：東レ、帝人ら日本勢が世界トップ。｢炭素繊維複合材料・CFRP｣とは？：
炭素繊維を何らかの構造に組み込む際には、繊維を束ねて織物（シート状）にした上で、エポキシ樹脂のようなプラスチックに漬け込んでいったん中間素材とします。このいわば
“半生” の炭素繊維とプラスチックの中間素材を「プリプレグPre-preg(Pre-Impregnated)」といい、東レや帝人などの素材メーカーはこれを販売している。
炭素繊維は、アクリルなどの繊維を1000～3000度で加熱して炭化させた直径5～15マイクロメートルの素材で、軽くて強いのが特徴だ。炭素繊維に一定の温度に熱した液体のプラスチックを染みこませて固めた「炭素繊維強化プラスチック」は
、かつては「鉄の塊」と呼ばれた飛行機に2000年代後半から大量に使われるようになり、強靭、軽量で燃えにくさから自動車などにも使用されている。リサイクルが難しく、廃材は埋め立て処分されることが多かったが、最近、身近な製品の部品として生まれ変わらせるケースが出てきた。
旭化成株式会社は、連続炭素繊維をリサイクルする基礎技術「電解硫酸法」を開発したと2022年に公表した。「電解硫酸法」とは、硫酸を電気分解することで生成する酸化性活性種により、CFRP/CFRTPの樹脂成分を分解して、炭素繊維を取り出してリサイクルする技術です。この技術の特徴は、①全ての樹脂を分解できる、②リサイクルした炭素繊維の強度が低下しない、③炭素繊維を連続繊維としてリサイクルできる、の3点です。参照記事 リサイクルされた炭素繊維は現在、車両製造などに利用されている。
課題は生産コストで、かつて1ポンドあたり100ドルだった生産コストは現在10ドルにまで下がったが、それでもまだ割高と考えられている。2015年に60,000トンだった世界の炭素繊維消費量は2025年までに150,000トンに倍増する見込みで、廃棄物のリサイクルがうまく軌道に乗れば供給コストが下がり、炭素繊維の普及はさらに進むと言われている。製造からリサイクルまで、最先端にいるのが日本企業だ。表は、2024年時点の需要推移と予測 参照記事 2024年の見込み需要は、11万4400トンで、2030年の需要予測は13万5585トンとなっている。
インド西部で2025年6月12日に起きた旅客機事故は乗客乗員241人の死亡が確認された。墜落したのはロンドン行きのエア・インディア機AI171便‣米ボーイングの「787型」 Boeing 787-8Dreamlinerで、世界で約1100機が運航する。日本とも縁が深く、日本企業が機体の部品の3割超を製造している。787の墜落事故は初めてで世界の航空関係者にショックが広がっている。当該機には乗客乗員242人が搭乗し、生存者は1人だけだった。事故調査局は、機体やエンジンに重大な欠陥は見つかっていないとしながらも、パイロットの行動の背景や、スイッチが意図的または誤って遮断された経緯の解明を急いでいる。過去ブログ：2025年6月インドで242人が乗る旅客機が墜落 、1名生存＞原因究明難航：、、、墜落事故は、急に両エンジンが停止すると言う異常事態で発生し、システム的な欠陥、或は、致命的な人為的ミスなどが言われている。多くの日本企業が関わる機体だけに非常に気になる事故だ。
イギリスのキア・スターマー（Keir Starmer）首相は2025年9月26日、イギリス国内で働くためにデジタル身分証（ID）を持つことを義務付ける方針を発表した。不法移民への対策の一環として導入される見通し。首相は、新しいデジタルID制度は「国内での不法就労を困難にし、国境をより安全にする」と説明。
イギリス市民にとっても「数え切れないほどの利点がある」と主張し、イギリスではこれまで不法に働くことが「簡単すぎた」と指摘。中道左派の政治家らが、「明らかに本当」の事態について発言を「ためらってきた」ためだと述べた。また、「外国人労働者を搾取し、公正な賃金を損なう労働力に依存することは、思いやりのある左派政治ではない」と強調した。「すべての国が国境を管理する必要がある。これは単純な事実だ。自国に誰がいるのか、私たちは知る必要がある」とも、首相は述べた。
しかし野党各党は、小型ボートによる英仏海峡の横断を、この提案によって阻止することはできないと主張している。スターマー政権は、不法移民問題に対処するよう求める世論の圧力を受けている。労働党が政権を握って以降、小型ボートで到着した移民は5万人を超える。過去ブログ：2025年7月データから見るイギリス・スウェーデンでの強姦事件多発と移民、難民：6月英国への不法移民、記録的増加 米国は12カ国からの入国自体を制限：5月英国、ドイツの不法移民対策：2024年8月英国は現状を容認して行くしかない：2021年11月イギリス海峡で過去最悪の難民海難事故で31人死亡：
この協議は3カ月にわたる見通しで、来年初めには法案が議会に提出される予定。英首相官邸によると、各自がデジタルIDを持ち歩く必要はなく、提示を求められることもないが、イギリスで就労する権利を証明するためには必要となる。デジタルIDは、イギリスでの就労資格を証明する手段として、遅くとも2029年までに義務化される見通しだ。
新しいデジタルIDは、非接触型決済カードや、国民保健サービス（NHS）のアプリと同様の形で、個人のスマートフォンに保存されることになる。このIDには、氏名、生年月日、国籍または居住資格、写真が含まれる見込み。協議では、住所などの追加情報を含めるべきかについても検討される予定だ。
イギリスでは雇用主はすでに、採用候補者がイギリスで就労する権利を持っているかを確認する義務を負っている。関係者によると、政府当局は、デジタルIDの義務化が偽造書類の使用を減らし、一貫した本人確認手法を提供できるかを検討しているとされる。政府は、この制度の導入によって、運転免許証、育児支援、福祉などのサービス申請がより簡素化されるほか、納税記録へのアクセスも効率化されるようになると述べている。
、、、、、この義務化は、入国した移民に対する事で、不法移民の密入国には効果は無いだろう。すでに入国した外国人の確認、識別などは迅速にできるだろうが、どんなデジタル化も、偽造やハッキングが可能だと知るべきだ。同じ島国の日本としては、沿岸警備の強化、当該国との出入国情報の密な情報交換、既存の在留許可証のデジタル化などが急務だろう。また、国内雇用者に対しては、手続きの簡素化と違反や外国人への不当な扱いへの罰則強化が大事と思う。海外での就労が長かった筆者の経験から、、。
「ダイヤモンド半導体」が何で、どれほどすごい物かは映像記事「ついに量産化！日本が開発中の「新型半導体」がとんでもないことに！【ダイヤモンド半導体】」を参照すでに書ききれないほど多くの技術革新が日本発で、さらに、世界に先駆け、ダイヤモンド半導体のサンプル出荷が2025年と言われているので、また世界が驚く日が目前かもしれない。参照記事 これが量産化されれば、世の中の全ての電気を使う製品、産業が影響を受けるだろう。同時に、日本で、世界中で、新たな製品開発が加速され、世界が革命的に大きく変わると言っても過言では無い。参照記事：ダイヤモンド半導体に注目が集まる理由！実用化の状況や今後の展望とは： 映像記事：京都大学が開発した炭素磁石が話題に！レアアース不要の新技術とは？：
日本発「光半導体」：情報社会がAIで電力危機に直面し、2030年にはデータセンターが日本の年間消費電力超えの予測もある。しかし、NTTの「光半導体」が世界を救う鍵になると注目されている。通信容量125倍、遅延半減、消費電力100分の1という夢の技術。これは日本の再興を意味するのか？紹介映像 参照記事映像：NTTの光半導体が凄すぎる！インテルも断念した禁断技術をNTTだけが実現できた理由とは？電子から光への大革命：どんなに革新的理論が見つかっても、発明に成功しても、量産が出来なければ意味が無い。日本には、それをブレークスルーする基礎研究の積み重ね、技術や経験の蓄積が在る。今や、日本自体が新たな「シリコンバレー」なのかもしれない。 
中国サイバースペース管理局（CAC）：以下ＣＡＣ は2025年9月22日、SNSを対象とした大規模な取り締まりを2か月間にわたって実施すると発表した。「対立を煽る悪意ある投稿」や「世の中への倦怠感など否定的な人生観」を含むコンテンツを規制するとしている。右は、小紅書（Xiaohongshu、中国版インスタグラムのようなサービス）のロゴ：参考記事：：低俗、ポルノ、反政府的、その他有害なコンテンツは厳しく規制されている中国では、人気SNSサービス3件に対し、コンテンツ管理の不備を理由に罰則が科せられ、CACは9月20日、微博（Weibo）と快手（Kuaishou）に対して懲戒・罰則措置を行うと発表。両サービスでは、セレブ関連ニュースや「望ましくない」コンテンツが強調されていたと指摘した。9月11日には、小紅書に対しても同様の措置が発表されていた。
新たに発表された2か月間の取り締まりについて、開始日は明らかにされていないが、CACは「対立や暴力を煽る投稿、社会に有害・悪質な情報の拡散」が対象になると説明。取り締まりの対象には、経済、金融、社会福祉、公共政策に関する「噂」の拡散も含まれる。AFPによると、Weiboは以前から経済に関する悲観的な投稿について警告していたという。
CACは社会現象を意図的に悪意を持って解釈し、特定のネガティブな個別事例だけを一方的に大げさに取り上げたり、人生や社会に対する否定的・疲弊した見方を広めたりする行為にも言及している。
これは、若者が過酷な労働文化を避けて楽に過ごすライフスタイルを表現した、いわゆる「寝そべり（lying
flat）：寝そべり主義 躺平（タンピン）主義」や
「腐らせ（letting it rot）：諦め 摆烂（バイラン）」文化（もう頑張るのは止めて最低限の生活に甘んじ寝ていよう等虚無的な志向）への言及と見られる。
CACは今回の取り締まりについて、「より文明的で理性的なオンライン環境を育むこと」を目的としていると説明している。
、、、、2021年に「躺平（タンピン）」 が、そして今は「摆烂（バイラン・放置して腐らせる）」が最新の働き方のトレンドで、不満を抱えた社会人の共感を得ているという。日本人なら、それでも何とか生きがいを見つけようとするだろうが、努力するのを否定し、放棄しようという社会現象に中共政府が腰を上げた。だが其の前に、中共政府が「文明的で理性的」で無く、党紀、党則が優先で規制だらけで中国社会を閉塞状態にしていることが問題だと筆者は思うのだが、、、、。
そもそも家族制度にまで長年政府が介入し、今は終了した「一人っ子政策」が諸悪の根源だと筆者は見ている。其の事で、中国の伝統的社会秩序も通念も破壊され、最も基本的な「自由に楽しく生きたい」
という夢さえ持てなくなったのが中国の現状ではないか？
いつまでも続く国民不在の富国強兵に、国民が「国とは何か？」と疑問を持っても不思議はなく、メリハリの
無い、国民不在の不正にまみれた非科学的な国政を続ければ、国民は生きる意欲さえも失っていく。恐らく習近平自身は、インターネットも使えないだろう。今は21世紀、国際社会は大きく変わり、独裁的な社会秩序の維持は不自然で反国際的、人類の進化の歴史に逆行した暴挙だ。まして大義なき侵略、無防備な市民虐殺、民族弾圧など、狂人の行いだ。ウクライナ戦争は3人の狂人により今日も続いている。
、中国のドローン（無人機）の専門家がロシアに足を運び、欧米の制裁対象となっている国営軍需企業で無人機の技術開発に携わっていることが、欧州の安全保障当局者の話や関連書類で分かったと報じた 参照記事。
中国は多くの国内問題、ウクライナ侵略への加担の他に、南シナ海でもフィリピン領海で違法な領海侵犯を繰り返している。南シナ海の火薬庫スプラトリー（南沙）諸島に浮かぶ巨大な人工島は、近年、軍事的な拠点としての役割が強化され、地下トンネルを掘削する計画が密かに進められている。
その目的は何か？映像記事解説：「地盤沈下や地下トンネル掘削計画が浮上する南シナ海の中国人工島」: 一部の岩礁の基地では静かな地盤沈下の恐れも出ていて、170兆円とも言われる莫大な国家的投資が沈みつつあるとも言われている。映像：中国人工島がわずか２時間で沈没！：
香港紙サウスチャイナ・モーニング・ポスト（SCMP）によると、中国は南シナ海のスプラトリー諸島（中国名：南沙群島、ベトナム名：チュオンサ群島）のサンゴ礁基盤の岩礁7カ所に人工島を作った後、軍事施設として利用しているという。当然、甚大な自然破壊が行われている。 参照記事 最早、こんな国に敬意を示す必要は無いだろう。そんな国の独裁者を、国賓で迎えようとしたのが自民党二階だ。
最新技術紹介映像 より：半導体技術の進化は、微細化と性能向上を中心に進められてきました。従来のFinFET構造は限界に達し、次世代トランジスタとして注目されるのがGate All Around（GAA）技術です。GAAはゲートがチャネルを四方から囲む構造を持ち、さらに小型化と高効率を実現します。2022年にはSamsungがGAAを採用した3nmトランジスタ「MBCFET」の量産を開始し、TSMCやIntelもGAA技術の導入を進めています。
千歳のラピダスはIBMと連携し、EUV露光装置を活用して2nmナノプロセスに挑戦し、2025年7月に試作に成功し、その計画の速さで世界を驚かせています。さらに、GAAを進化させたフォークシートFETやCFETなど、次世代の微細化技術が研究開発されています。これらは3次元構造や新材料の採用を通じて、さらなる集積度と効率を追求するものです。
AIの進化により半導体設計の効率化が進む中、北海道のラピダスには国内外の最先端技術と連携し、日本発の独自技術で幅広い半導体産業の未来を切り開
くことが期待されています。また、国際海底ケーブルの視点から見ても、北海道の位置は、日本のデータセンター、国際的拠点（計画中）として重要です。さらに東京大学が、世界最先端の1nm半導体技術の開発に成功。 この偉業に、海外メディアや研究者たちが次々と日本の技術に驚愕の声を上げています。 映像記事：東大が1nm半導体開発成功！世界「日本に勝てない」と驚愕：ラピダスに至る歴史と今後の展望： 過去ブログ：2025年8月ＮＴＴが開発した「光半導体」で世界が激変と６Ｇで狙うデジタル植民地脱出：7月北海道千歳市のラピダスが２ナノ半導体の試作成功、キャノンは１ナノ製造装置開発：1月デンマークが自治領グリーンランド、北極圏の軍事力強化表明：
低遅延で低消費電力、そして大容量のデータのやりとりを可能にするNTTの次世代通信技術「IOWN（アイオン）」がいま、注目されています。
IOWNは私たちの暮らしにどのような変化をもたらすのか。映像解説 
この次世代通信技術の実現は、ＮＴＴが開発した「光半導体」によって可能になり、すでに実証実験を経て製造ラインの確立が目前に迫っていると言う。この開発には、世界が、異次元すぎる技術だと驚愕したと言う。詳しくは映像開発：【最強NTT】次世代半導体を開発！
：IOWN（アイオン）により可能な将来予測は、次の映像記事で 日本企業NTTが世界を驚かせる最先端技術を発表！次世代通信技術「光電融合6G」、クラウド依存を解消する「分散型AIコア」、そしてエネルギー効率を改善するラピダスの次世代半導体が、日本経済の救世主となる!?：、、、、最近の日本企業が、あらゆる分野で世界の最先端を行く姿は、頼もしくも恐ろしささえ感じる。このままだと時間の問題で、日本式、日本の品質があらゆる分野で国際標準になり、それに追いつけない海外製品は二流に甘んじるしか無くなるだろう。すでに車の分野では、世界中の車が日本製部品や資材無くしては成り立たなく成っている。米国の宇宙産業、航空機産業しかりだ。ついには、量子コンピュータ、最先端半導体まで日本が世界で最初に商用化すると言う。中でも、世界中の距離による時間差を無くし、計り知れないエネルギーの節約につながるＮＴＴ「IOWN（アイオン）」の実現は画期的な物になるだろう。応用範囲が広すぎて、ここには書ききれない。
それでも、日本の政治とお笑いだけは未だに質が悪い。スパイ防止法位、さっさと創れよ！これ無くして、国防は語れないと思うのだが、、。今注目のペロブスカイト×住友重機械で驚異の進化!!【最強三菱重工】超高温1700℃で動くガスタービン！世界シェア1位の圧倒技術トヨタが充電不要EV開発へ！ペロブスカイト太陽電池がとんでもない【30.4%】トヨタなどが世界最高クラスの太陽電池を開発【最強信越化学工業】異次元すぎる技術にアメリカが完全に依存！世界が驚愕する半導体技術「ホンダよ、何てことをしたんだ…！」日本の最新ジェット機が全米を無着陸ドイツ車が日本製ATなしでは走行不能という衝撃の事実に世界が驚愕！
