すでに黒海での制海権、制空権を失なったと言われるロシアは、バルト海からも排除されつつある。最近の戦況解説映像 から言うと、スウェーデンの艦隊、多用途高性能小型ジェット‣グリペン SAAB・JAS-39 GRIPENによる監視強化でロシアも引き気味で、スウェーデンはフィンランドと連携して、バルト海を横行する闇タンカーの監視、臨検を強めている。プーチンの侵略が歴史的失敗なのは言うまでもないが、その中でも、スウェーデンとフィンランドのＮＡＴＯ加盟を招いたのは最大の誤算だったろう。結果的に、NATO軍の中庭になったバルト海Baltic seaでは、ロシアの原子力潜水艦も、以前のような勝手な行動は出来なくなっている。上の左は、バルト海での各国の排他的経済水域Exclusive Economic Zones:EEZ
特に、人口1000万人の小国ながら、自国で戦闘機、潜水艦、水上戦闘機、砲兵システム、先進的な歩兵車両を生産できる軍事大国スウェーデンのウクライナ支援は画期的で、すでにウクライナが長距離ミサイルと長距離ドローンを大量生産できるようにするために、かなりの資金も提供していると言われている。過去ブログ: 2024年2月スウェーデンNATO加盟決定と周辺のカリーニングラードやモルドバ：2014年5月平和中立スウェーデンの武器販売： 
同戦況解説映像記事の報告には、別な興味深い事が報告されている。開戦前から言われていた事だが、ウクライナはＩＴ先進国で在り、多数の開発企業が活動していた。その技術力を駆使した最近のサイバー攻撃cyber attacksで、強固なロシアのインターネット、通信網、ＩＴインフラの防御を破壊したと報告された。日本政府もやっとサイバー攻撃に対し、能動的対策の研究に入ったが、それを学ぶ先はウクライナであろう。
日本時間2025年6月12日午後8時のウクライナ情報総局ＨＵＲによる報道によれば、ウクライナの仕掛けたサイバー攻撃は、シベリア最大のインターネットプロバイダー‣オリオンテレコムの通信インフラを破壊し、大打撃を与え、この企業が関与しているロシア軍の相当量の重要な機密情報を入手したと言う。このことは、ウクライナの情報機関が、世界最高水準の情報収集能力を持っている事を証明した。また、この結果、13日からはロシアの13の都市でインターネット、通信が停止し、銀行業務、キャッシング、モバイル決済での買い物も出来なくなり、キャッシュレスが普及したロシアでは、市民生活が大混乱を起こしていると言う。
日本も、もし徹底的なサイバー攻撃を受ければ同じような状態になる可能性が在り、能動的な対策などと言っていないで、実戦経験のあるウクライナと技術的、人的交流をすべきだ。其の前に、すでに入り込んでいる、または反日に手を貸す日本人を排除し、2重スパイをあぶりだす為にも、日本にはスパイ防止法や特殊捜査が可能になる法律が在るべきと思うが、、。過去ブログ:2025年5月「能動的サイバー防御」を導入するための法律が成立：：2021年3月中国に利用されまくる日本の大学、研究機関と日本政府の腑抜け：1月44人の日本人研究者が中国の「千人計画」に関与：
