2022年2月にロシア軍がウクライナに侵攻。ロシア軍によるウクライナへの攻撃やウクライナ軍によるロシア軍侵攻阻止のために、ウクライナ政府はウクライナ軍が監視・偵察、攻撃で使用するためのドローンを調達のために、政府が運営しているメディアを通じて世界中に寄付を呼びかけた。世界中の市民からの寄付金を元にポーランドやリトアニア、さらに中国メーカーのドローンが大量に調達されている。そのほとんどが中国メーカーDJI製のドローンが占めている。映像:トルコ製ドローンでのPKKへの実戦攻撃 ドローンで監視され攻撃されるウクライナのロシア兵 2023年2月26日、ベラルーシ領内のロシア偵察機へのドローンでの自爆攻撃 ウクライナ軍のドローンでの監視と戦車攻撃 ウクライナドローンのロシア兵への自爆攻撃 

screenshot(42)そんななか、One Way Aerospaceというウクライナのスタートアップ企業が神風ドローン「AQV 100 Scalpel」を開発した。「AQV 100 Scalpel」は小型ドローンに爆弾を搭載しただけのシンプルな神風ドローンで、現在、ウクライナ軍は多く使用している。最前線でも監視用に調達された中国製の小型民生品ドローンに爆弾をテープで巻き付けて、上空で標的のロシア軍の軍事施設を発見したら、すぐにドローンごと突っ込んでいき爆発して攻撃を行っている。記録映像 記録映像

同社ではこの小型民生品ドローン「AQV 100 Scalpel」をウクライナ国内に工場を設置して毎月数千機を生産する。ただしロシア軍に居場所を探知されてミサイルなどで攻撃されると、保管されている爆弾が大爆発するので地下や頑丈な鉄筋の建物の中に工場を設置して、神風ドローンは作られている。「One Way Aerospace」という企業名は、米国の国防総省が神風ドローンのことを「one way attack drones」(一方通行に攻撃するドローン)と呼んでいたことから名付けられている。参照記事 

topm一方、ドローンが戦場を大きく変える中、川崎重工業や三菱重工業による迎撃兵器の開発も盛んで、三菱重工業は2023年3月15日に開幕した日本最大の防衛装備品の見本市「DSEI JAPAN」で1.2キロ先のドローンを迎撃できる高出力レーザー装置の実物を初めて公開した。イージス艦に搭載する迎撃ミサイル「SM3ブロック2A」は1発あたり約40億円かかるが、これに対し、単距離用レーザー兵器が1回照射するのには電気代の数百円程度とされる。電力が続く限りミサイルや弾薬の心配もく、発射時の騒音や火炎がないため敵から発見されにくい利点がある。

FireShot Webpage Screenshot #783 - '三菱重工、ドローンを撃三菱重工業によると、この高出力レーザー装置は車両搭載型で、過去2年ほど鹿児島県の種子島で実証試験を繰り返してきたという。映像には、10kW(キロワット)の出力で1.2キロ先のドローンを撃ち落とすシーンが収められている。写真は、三菱重工業が公開した高出力レーザー装置(左)と撃墜されたドローン(高橋浩祐撮影)。三菱重工業は社内研究を踏まえ、2021年11月に防衛装備庁と「車両搭載高出力レーザ実証装置の研究試作」の受注を契約し、契約額は8億2500万円だった。防衛省は2021年度予算で、車載レーザーシステムの実証費用として28億円を計上した。同省は「将来の経空脅威への効率的な対処が見込まれる高出力レーザーについて、現在継続中の高出力レーザーシステムの研究の成果を活用し、レーザーシステムの車載化を実証」すると説明している。参照記事 、、、ウクライナでの実戦で効果の在ったトルコ製大型ドローンに対し、日本も導入を検討としているようだ。



nappi11 at 00:02│Comments(0) このエントリーをはてなブックマークに追加 mixiチェック

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