ロシア軍とウクライナ軍は互いにUAV（無人機）を大量に投入して戦場認識力を拡張しており、UAVの捕捉した情報はリアルタイムで共有されるため砲兵部隊の反応時間は大幅に短縮（20分以下→3分以下）され、上空からUAVに監視されている部隊が精密砲撃や爆弾投下のキルゾーンから脱出するのは難しいと言われている。映像：ロシア軍への小型ドローンでの爆弾投下 露軍の自爆型無人機Lancet Drone攻撃を受けるウクライナ軍
この役割をロシア軍で担うのはMANPADSの有効射高外でも作動可能な小型UAV「Orlan-10」で、2023年の攻勢に必要な物量を揃えるため同機の製造に必要なパーツを買い漁っているらしい。
露サンクトペテルブルクにある特殊技術センター（STC）が製造するOrlan-10の構成部品は海外サプライヤーからの供給に依存し、制裁対象に指定されているSTCへの輸出は禁止されているのだが、ロイターの報道によれば「2022年中もロシア人が経営する香港（Asia
Pacific Links）とフロリダ（IK Tech）の会社を通じてサンクトペテルブルク（iLogic）の会社にOrlan-10の構成部品が輸出されている」と報じられている。
輸出された部品の中には日本の斎藤製作所が製造するエンジン（FG-40型4サイクルエンジン：新品で10万円前後か？）も含まれている。日本では、芝刈り機などにも応用される。
ロシアは制裁を回避する物流ルートを既に確保しているという意味で、恐らくロイター、英国王立防衛安全保障研究所、iStoriesの共同調査で判明したルート以外にも物流ルーは多数存在している可能性が高く、このような手段で入手した部品が巡航ミサイルの製造にも活用されているのだろう。当然、不正な手段で入手された部品の調達コストは正規ルートよりも高価で、正しく作動しないものも混じっている可能性が高いのだが、、。参照記事
また、ロシア軍は使用を否定するが、実戦使用されているイラン製ドローンにも、多くの日本企業の製品が含まれている可能性が高いことがウクライナ軍情報局の分析結果からわかった。多くは家電のパーツで、輸出後に第三国を経由し軍事転用されたとみられる。写真左は、ウクライナ軍が捕獲した残骸で、イラン製とされる自爆型ドローン「シャヘド１３１：Shahed131」（手前）と「シャヘド１３６：Shahed 136」（右奥）。左奥は攻撃型ドローン「モハジェル６： Mohajer-６」と、それに搭載されていた三つの黒いカメラ。そのうち一つには「ＭＡＤＥ ＩＮ ＪＡＰＡＮ」と記されていた＝いずれも11月23日、キーウ、杉山正撮影オレクシ・ダニロウ・ウクライナ国家安全保障防衛委員会書記は現地時間11月24日、英国ガーディアンとのインタビューで、ロシア軍に自爆ドローンの使用法を教えたイラン人教官がクリミア半島で殺害されたと述べている。 参照記事 参照記事 参照記事 過去ブログ：2022年10月ウクライナＧ７へ、露への制裁強化、防空システムの必要訴える 10月10日の露軍攻撃に対するウクライナ司令部報告 9月経済制裁でのダメージ少ないロシアだが、武器弾薬は枯渇 参考：ウクライナ軍、強制着陸させたイラン製無人機「モハジェル６」の写真公開
