韓国のEU大手クーパン（Coupang：韓国を拠点とするアジア最大級のEコマース（電子商取引）企業）の創業者であるキム・ボム（Bom Kim）会長が2025年12月28日、同社で発生した大規模な顧客データ漏洩を受けて公式に謝罪し、被害者への補償策を提示する意向を示した。これは先月に漏洩事故が公表されて以来、キム氏が初めて直接コメントしたもので、同社の韓国向け公式サイトに声明を掲載した。

＊クーパンは食料品や日用品を注文したら、最短10分で届けてくれる、クイックデリバリーサービスで、2021年6月に日本市場に進出し、東京都内の一部地域で食品や日用品の即時配達サービスを提供していたが、2023年3月に一旦サービスを終了し、撤退した。

キム氏は声明の中で、「この度の個人情報漏洩により多くの顧客と国民に大きな懸念と不便を与えたことを深く反省し、心から謝罪する」と述べた。声明は韓国語で掲載され、漏洩事故について同社の責任を認める内容となっている。

漏洩したデータはクーパンの利用者約3300万件分、元従業員がこの情報を個人用コンピュータに保存していたが、第三者に転送・販売された形跡はないと同社は説明している。漏洩した情報は政府当局と協力して完全に回収・削除されたものの、個人情報保護の不備を巡って批判が強まっている。

キム氏はまた、被害を受けた顧客向けの補償計画をできるだけ早く発表すると約束したが、具体的な補償内容や対象範囲については明らかにしなかった。今後の補償策については詳細を詰めつつ、適切な時期に公表する方針を示している。クーパンはニューヨーク証券取引所に上場しているが、漏洩事故は韓国内での信頼低下につながり、企業としての評判や顧客基盤にも影響を及ぼしている。参照記事　

、、、情報がデジタル化され、データが金になる時代になって、セキュリティー（防犯対策）が追い付かなくなっている。幾らデジタル的にデータファイルに鍵をかけて悪意の侵入を防いでも、それを持つ側の人間が意図的に持ち出すことまでは防止できない。それが国家的な情報であれば、そこに含まれる一人々は、或る日勝手に被害者にも加害者にも好きに色付けできる。幾ら管理者を増やしても、情報の存在を目視や物理的に監視できない以上、常時チェックするのは不可能で、まして個人が自分で自分のデータの確認もできない。

空想では無く、中国ではそんな状態で、国民を国が国の基準で色分けし、ある人が何かを犯せば、その色も変わる。幾ら後悔しても、努力して生まれ変わっても付けられたデジタルデータの色は変らない。自分が何色なのかも確認できない中で、付けた方は何時でも確認できる不公平さは、個人の自由を奪い、努力の無意味さを投げつけてくる。そんな状態を我慢せず、少しでも自由に、多くを学んで人生を切り開こうと思えば住む国を変え、或は亡命するしかない。異国に潜りこんだは彼らは儲けるのに必死であり、其のためには手段を選ばない。そこの国民が其れを非難すれば、差別だと騒ぐ。人の住処（すみか）にまで急に入って来て許されるのは猫だけである。猫は裏切らず、ひっそりと静かに環境に順応し、トイレの場所も守るからだ。だから日本人は猫が好きだ。決して食べたりしないし、猫も人を襲わない。

ロシア軍は2025年12月27日、ウクライナの首都キーウKyivに対し大規模なミサイル・ドローン攻撃を仕掛け、少なくとも1人が死亡、27人が負傷した。攻撃は未明から数時間にわたり続き、エネルギー施設や民生インフラが標的となり、10棟以上の住宅が損壊し、広範囲で停電が発生した。この攻撃はゼレンスキー（Volodymyr Zelensky）大統領とトランプ（Donald Trump）米大統領が12月28日にフロリダ州で予定している会談を目前に控えて行われたものである。ウクライナと米国の首脳会談では、領土問題や安全保障の保証、ドネツク・ザポリージャを含む紛争地域の取り扱い、今後の復興支援が主要議題となる見込みである。ウクライナ側はNATOに準じた安全保障枠組みを求める一方、ロシア側は譲歩を拒んでおり、和平交渉は依然として難航が予想されている。

ウクライナ内務省によると、27日の攻撃により首都キーウなどで少なくとも27人が負傷し、その中には子どもも含まれている。高層住宅にミサイルが命中し火災が発生、住民が避難する中で1人が死亡したとの情報もある。ウクライナ空軍はロシア軍が500機を超えるドローンと40発以上のミサイルを用いたと報告している。ゼレンスキー氏は攻撃を強く非難し、ロシア政府が平和を望んでいないことの表れだと述べた。また、今回の攻撃は和平に向けた努力に対する露側の回答であるとし、国際社会の支持の重要性を訴えた。

ロシア国防省は同日、地上・空中・海上から発射した長距離精密誘導兵器や極超音速ミサイルを用いた「大規模攻撃」を実施したと発表し、ウクライナ軍のエネルギーインフラと軍需産業施設を標的にしたと主張した。また、ウクライナがロシア領内の「民間施設」を攻撃したことへの報復だと説明している。ロシアはさらに、領内でウクライナのドローンを多数撃墜したと発表した。また、ロシアは東部ドネツク州Donetsk regionや南部ザポリージャ州Zaporizhzhia regionでの作戦について、一定の進展を主張する映像を公開したが、ウクライナ軍は複数地域で攻勢を食い止めていると反論している。右はウクライナ東部州地図。

米国へ向かっていたゼレンスキー氏は途中カナダのカーニー（Mark Carney）首相とカナダで会談し、18億ドル$1.8 billionの経済支援、国際通貨基金（IMF）や世界銀行による復興資金の解放について協議した。カーニー氏は対ウクライナ支援の必要性を強調し、攻撃を受けたキーウへの支援を継続する意向を示した。記録映像　ポーランドではロシアの攻撃に伴い、国境に近い2空港が一時閉鎖されたが、いずれも領空侵犯は確認されていない。その後、航空当局は通常運航へ戻した。参照記事　英文記事　英文記事　　

右図（筆者編集有り）は、カナダを色づけしていないが、最近のゼレンスキー氏の世界外交President Zelensky’s global diplomacy地図で、ウクライナのヴォロディミル・ゼレンスキー大統領は2023年から2025年7月20日時点までに92回の外国訪問を実施し、5大陸36カ国を訪問した。計算上では、今日までに100回を軽く超えているだろう。この集中的な外交スケジュールは、ロシアとの戦争が続く中、国際的な支持を構築し維持するためのウクライナ大統領の断固とした努力を示している。

正に超人的と言ってよい程の行動力で、2023年5月には、G7広島サミットでの対面に参加するため、初めて日本を訪問した。訪問先の大多数はヨーロッパ諸国であり、大陸同盟国の戦略的重要性が浮き彫りとなった。最も頻繁に訪問された国はドイツとなっている。データは、外交が2024年に明らかに強化されたことを明らかにしており、2023年の37回に比べて41回の外国訪問を行った。2025年の第1四半期だけで、ゼレンスキー氏はすでに14回の外国訪問を行っている（2025年7月時点）。この外交テンポの高まりは、紛争の重要な節目と、特に米国大統領選挙をめぐる国際情勢の変化と一致した。ゼレンスキー大統領の外交キャンペーンは、国際的な支援を維持し、紛争解決の道を追求し、二国間協定や多国間同盟の枠組みを通じて国の将来を確保するというウクライナの多面的な戦略を反映している。参照記事：President Zelensky’s global diplomacy: two years of intensive travel [MAP].：

同省によると、シリアの治安部隊と情報機関が国際有志連合と協力し、ダマスカスDamascus南部近郊で「精密な治安作戦」を実施。作戦の結果、テロリストの「モハンマド・シャハーダ(Mohammed Shahada, also known as Abu Omar Shahad)：左　を無力化した。彼はシリアにおける著名なIS指導者の一人とみなされている」と述べた。

12月13日にシリア中部パルミラで発生した攻撃では、米兵2人と米民間人1人が死亡しており、米国側はこれを単独のIS戦闘員によるものと非難している。この報復として米軍はシリア国内に多数あるIS拠点を標的とする空爆を実施し。英国に拠点を置くNGO「シリア人権監視団」によると、ISのメンバー5人が死亡した。参照記事　英文記事　英文記事　

新興過激派が爆破テロ：シリア中部ホムスHomsにあるイスラム教アラウィー派Alawiteが住む地域のモスクで2025年12月26日、爆発があり、礼拝していた少なくとも8人が死亡し18人が負傷した。新たなイスラム過激派グループが犯行声明を出している。ホムスは、国内で大多数を占めるスンニ派が一番多く居住しているが、シーア派の分派であるアラウィー派が住む地域も存在している。

シリアで新政権が権力を掌握して以降、礼拝所での爆発は2度目。今年6月にはダマスカスDamascusの教会で自爆攻撃が起き、25人が死亡した。英文記事　右は各宗派分布

過激派組織サラヤ・アンサール・アルスンナSaraya Ansar al-Sunna (Battalions of the Supporters of the Sunnah：スンナ支持者の大隊) は、ホムスHomsにあるイマーム・アリ・ビン・アビー・ターリブ・モスクで戦闘員が「複数の爆発物を爆破した」とテレグラムに投稿した。この過激派組織はバッシャール・アサド前大統領が2024年失脚した後に結成され、6月の教会爆破事件でも犯行を認めていた。参照記事　　英文記事　過去ブログ：2025年5月まだ何かが起きるだろうシリアの今：3月シリアの残存化学兵器と麻薬製造>クルドＳＤＦが暫定政権に統合：2004年8月ネパール人１２人をイスラム過激派が処刑　イラク：

、、当ブログの記録では、サラヤ・アンサール・アルスンナの前身と思われるアンサール・アル‣スンナAnsar al-Sunnaはスンニ派系の過激組織で、旧フセイン政権を支持する人たちが多いバグダッド北方のスンニ派三角地帯を基盤に活動していた。米軍などの占領に反発したイスラム教徒らが、2003年９月にシリア南部で結成された。右は、2025年2月末の記事掲載の、シリアの勢力図で、白い部分はほとんど砂漠や乾燥した荒れ地で居住に適さない。

2025年初めにシリアに出現したイスラム‣スンニ派過激組織サラヤ・アンサール・アルスンナは、特にアラウィー派、ドゥルーズ派、シーア派を含むシリアの宗教的少数派のメンバーに対する一連の致命的な攻撃に対する犯行声明を出している。その起源や組織構造は未だに不明瞭だが、このグループの過激派イデオロギー、血なまぐさい活動、オンラインでの存在感は、シリアの戦後情勢における危険な新たな前線を示唆している。、、、宗教がなければ国内統一が出来ないのか、宗教があるから紛争を招いているのか？その宗教自体が問題を抱えているのか？　

2025年12月26日：トルコ当局は25日、武装勢力「イスラム国（IS、Daesh）」のメンバー100人以上を拘束し、クリスマスと新年のイベントで計画されていた攻撃を阻止したと発表した。
主要都市イスタンブールの検察によると、市内124カ所で捜索を実施し、銃器、弾薬、「組織に関する文書」を押収したという。
当局は、IS支持者らが今週、トルコ各地で攻撃を計画していたとし、特に非イスラム教徒を標的にしていたと説明。警察が容疑者115人を拘束し、さらに22人の行方を追っており、検察は容疑者らについて、トルコ国外のIS工作員らと接触していたとしている。今回の発表の2日前には、トルコの情報機関がアフガニスタンとパキスタンの国境地域でISに対する捜索活動を実施した。参照記事　英文記事　
2026年1月11日；米国と同盟軍は10日、シリアのイスラム過激派組織「イスラム国（IS、ISIS）」に対して「大規模な」攻撃を実施した。米軍が発表した。米軍中央軍（CENTCOM）は、シリア各地の「IS」を標的にしたことを明らかにした。ただ、X（旧ツイッター）への投稿では、攻撃が行われた具体的な場所についての言及はなかった。参照記事　記録映像　記録映像：U.S. Launches Large-Scale Strikes Against ISIS in Syria After Deadly Palmyra Ambush：

フランスの検察当局は2025年12月24日、親ロシア系のハッカー集団Pro-Russian hackersが郵政公社（La Poste）に対する大規模なサイバー攻撃の責任を主張したと発表した。この攻撃はクリスマス直前の配送時期に発生し、郵便物や小包の追跡が不能になるなど、国内の物流網に深刻な混乱をもたらしている。

攻撃は12月22日に始まり、公社の中央コンピューターシステムを標的とした分散型サービス拒否攻撃（DDoS）として確認された。この攻撃により同社のオンラインサービスは停止し、小包の追跡情報や内部管理システムが機能しなくなった。さらに同社の銀行部門（La Banque Postale）のオンライン決済サービスも影響を受け、利用者は通常の支払い処理に支障をきたした。

検察によると、犯行声明を出したのは2022年3月ごろ出現した「Noname057」と名乗る親ロシアのハッカー集団。過去にもNATO関連イベントやオランダでの首脳会談、フランス政府機関のウェブサイトなどを標的にしたサイバー攻撃を展開してきたとされる。この集団は今年に入って欧州各国の警察当局が合同で実施した大規模な取り締まりの対象にもなり、100以上のサーバーが世界各地で押収され、フランスとスペインで2件の逮捕、複数の逮捕状発行に至ったが、活動再開後も攻撃を続けているという。

専門家は、重要インフラへのサイバー攻撃が年々高度化・複雑化していると指摘し、政府と民間企業が連携して防御体制を強化する必要性を訴えている。また、金融サービスや物流など国民生活に直結するシステムの安全性を確保することが、欧州全体の安全保障戦略にとっても喫緊の課題であるとの声が高まっている。参照記事　英文記事Pro-Russian hackers claim French postal service cyberattack：　、、、日本も充分に狙われる可能性が在り、個人的にはマイナンバーなどへの心配が尽きない。ハッカー集団は常に他の世界中の集団と同盟Allianceを結び、強力な犯罪集団に成長している。つまり、日本だけが単独で対策を練っても対応は困難だと思われる。参考：ハクティビスト（hactivist）とは？日本を標的とした最新のサイバー攻撃を解説：

ウクライナのウォロディミル・ゼレンスキー大統領は、クリスマス前の攻撃が示すものは、ロシアが2022年2月に開始した侵略を終わらせる意図がないということだと述べ、「クリスマスを控え、人々は家族と一緒に安全に過ごしたいと思っている中で攻撃が行われた。戦争の終結を目指す交渉の最中の攻撃だ」「殺戮を止めなければならないということをプーチン氏はまだ受け入れていない」と非難した。ウクライナ空軍によると、ロシアは無人機635機とミサイル38発で攻撃した。この前日には、ロシアとウクライナの両国が、戦争終結をめぐり米国側と別々に協議を行っていた。ただ、外交的な進展の兆しはまだ見られないのが現状　　参照記事　参照記事　

東部戦線では、またロシア軍が各地で攻勢に出ていると言われる中、ポクロフスクPokrovskではウクライナ軍が優勢だとも言われる。同地域奪還にプーチンがロシア最強海兵隊、アジアから、アフリカからの傭兵を大量に投入したのは、国民向けアピールと対米交渉を有利にするためだったと解説され、ポクロフスクだけでロシア側は数万人を失ったと言われている。過去ブログ：2025年12月ウクライナ軍、ポクロフスクで攻勢：12月ロシア軍は東部で、これまでで最大規模の攻勢に出ているが戦況は錯そう：

イギリス内務省は2025年12月20日、英仏海峡を通じて803人の移民（不法移民：illegal immigration）が小型ボート13隻でイギリスへ渡ったと明らかにした。この数字は2018年以降で、12月としては単日最多の到着数とみられる。通常、冬季は強風や荒天などで渡航が減少する傾向にあるが、今月はこれまでに2163人がドーバー海峡 Strait of Dover(English Channel)を渡り、昨年12月の記録（3254人）に迫る勢いとなっている。移民増加の背景は多様で、アフガニスタン、シリア、イラン、ベトナム、エリトリア、スーダン、イラクなど複数の国・地域出身者が含まれているとの分析もある。過去ブログ：2025年6月英国への不法移民、記録的増加　米国は12カ国からの入国自体を制限：

移民たちはフランス北部の海岸から夜間に出航。イギリス海峡当局や救助組織によってケント州の港へ運ばれた。今年英仏海峡を越えた移民の総数は4万1455人に達し、2018年に統計が開始されて以来、2022年の4万5774人に次ぐ高水準となっている。この数字は2024年の総数（3万6816人）をすでに上回っており、年末に向けてさらに増加する可能性も指摘されている。

イギリス政府は密航防止や国境管理の強化策として、フランスとの協力拡大や欧州各国との情報共有を進めているが、国内ではスターマーPrime Minister Keir Starmer政権の対応の遅れを巡る批判も強まっている。与党支持者の一部からは、政府が流入を十分に抑制できていないとの意見が出ており、野党も「国境管理が機能していない」と非難している。参照記事首相は純移民が「大幅に」減少すると約束はしたが、英国に来ることができる個人の数に上限を設けることは拒否した。2025年5月に、ルールがなければ、「我々は共に歩む国ではなく、よそ者たちの島になる危険がある」と同氏は語っていた。映像記事

一方、同じく移民問題を抱える米国では、トランプ大統領が選挙キャンペーン中から「史上最大規模の強制送還（mass deportation）」を掲げており、再選後も同政策を推進している。強制送還計画は、不法滞在者のみならず、移民法違反者に広く適用されるべきとされる。しかし、業界研究やシンクタンクの分析によると、大規模強制送還には莫大なコストや法制度的な制約があり、実現可能性は限定的であるとの指摘がある。例えば、経済への悪影響や連邦議会での予算確保の困難さを指摘する報告もある。研究機関による分析では、強制送還や移民流入の抑制が労働力供給の減少をもたらし、経済成長率にマイナス影響を及ぼす可能性が指摘されている。移民はこれまで米国労働市場で重要な役割を果たしており、農業、建設、サービス業などでの労働力不足が顕著になる懸念がある。参照記事　参考映像：遂に日本が動いた！不正受給15000人に国外退去措置！隣国社会が大混乱に…：高市「日本に入れさせん！」外国人・反日勢力の大掃除を開始！その全貌がヤバすぎる！：

、、、日本では、違法滞在が明らかになっても難民申請が出来、申請中は働けると言う変な解釈が定着している。時間の経過、対策の遅れが問題を大きく、より複雑化するのは英米を見れば分かる事で、縦割り行政の弊害でもある。筆者は長く海外で労働許可を得ながら生活した経験が在り、その経験からも、外国人の滞在許可が厳格なのは当然だと思っている。スウェーデンに居た頃、就労に自国で学生で在る事の証明書が必要だった時期が在り、偽物の日本での在学証明書が出回った事が在る。ある偽物を見せて貰ったら、その学校の学長名が「赤胴鈴乃介」や「福沢諭吉」だったので大笑いした事が在る。随分前だが、日本人もこんな事をしていたのだ。当時スウェーデンはアルバイト給与が高く、スウェーデン人が夏季休暇を取るころ、市内は学生や無銭旅行者で溢れていた。王宮のお掘を泳いでいた白鳥か水鳥を、日本人が食べると言う事件が起きたり、日本人がマリファナ密売で逮捕されたのもその頃だ。