2018年03月
英ＢＢＣ放送（電子版）は2018年3月23日、ベトナムが中国と領有権を争う南シナ海South China Seaの海域で計画していた石油鉱区Block 07/03での油田開発の中止を決めたと報じた。中国の圧力が理由としており、南シナ海問題をめぐる同国の強硬姿勢に屈した形だ。別記事では、ベトナムの国営石油・ガス企業は、同国政府がスペイン石油・ガス大手レプソルRepsolに対し開発を認めていた石油開発鉱区Block 07/03での作業の停止を求めたと説明されている。
Block 07/03の北西側にある鉱区Block 12Wは、ベトナムが英国資本のPremier社と共同開発を進めていたが、やはり中国からの圧力から中止したとの記事があり、ベトナムは鉱区2箇所の油田開発を中止した事になる。当然、ベトナムや開発企業は数百億円とも言われる多大な損失をこうむる事になる。 この地区の鉱区は、中国の影響が強いため別名ベトナム語でCa Rong Do (Red Emperor赤い皇帝)と呼ばれ、ベトナムは「赤い皇帝」地域で2009年から開発に着手していた。左図の赤い点線が中国主張の領海ライン九段線。 参照記事 参照記事 参照記事 
オハイオ州拠点の電力大手AEP（American Electric
Power）は2018年2月、エネルギー戦略を大きく転換させ、送電網効率化と再生可能エネルギーをはじめ、送電と配電の設備刷新に注力することで、自社発電所群の二酸化炭素排出量を劇的に削減する方針を打ち出した。同社は今回の方針決定に関し、顧客からの強い要望を受けたもの、と説明した。同社は約540万の世帯や会
社に給電している。同社は戦略転換の一環として、3065MWの太陽光発電と5295MWの風力発電を2030年までに追加する計画だ。営業経費を削減し、流動資金を増やし利益率を上げたＡＥＰの株価は上昇している。左図 参照記事 英文記事 英文記事 英文記事
日本の企業が率先してエネルギー対策をしているかと言えばＮＯというしかない。
北海道（世帯数約244万世帯）だけ見ても、旧公社の北電やＪＲなどは道民生活への影響が大きいだけに、その期待は大きいが「大男総身に知恵が回りかね」の状態だ。何かと言えば「予算が、、」と来るが、見えていることに先手を打たない、補助金にすがる甘えた企業体質が問題で、ソーラー、風力に関して言えば、欧米では発電量買取ではなく、個々に蓄電して自家消費する方向にある（テスラは、家庭用の太陽光発電装置「ソーラールーフ」と蓄電池「
赤字を盾に道内地方路線の廃線をいうＪＲ北海道に対し、かつては放漫さで有名だった道庁も「もっと企業努力しろ」と活を入れた。民営化後、ＪＲ北海道は自主自立、地域密着が大きな目標だと言うが、小手先の戦術しかできず、不勉強で先行きも暗く、未だに時代錯誤な縦割り組織を維持している。発想が余りにも経理的で、赤字だから運賃を上げるを繰り返し、今ではもっとも高いインフラになってしまった。乗客離れというが、それは自ら招いた結果で、馬鹿な経営を続ける高速道路と同じで、利用者離れを招く値上げしか思いつかない。組織内で幾ら頭を変えても、何も変えれない、変わらないのは道民はとっくの昔に見抜いている。電車は高速化したが、頭の中はまだ汽車ぽっぽのようだ。
北海道の物価指数は全国平均程度だが、平均年収と1人あたり道民所得は全国平均以下だ。物価指数を下げるには、光熱料金、輸送費の見直しが重要な部分だが、該当企業はまだまだあぐらをかいて居る。言い訳ばかりの田舎企業を甘えさせた道民にも責任がある。参考：「電力会社の電気はいりません！」独立型の自家発電で、晴耕雨読の日々をおくる佐藤隆哉さん・千佳さんに聞く、これからの電力自給のありかた
アイスランドにあるエルトギャゥ火山 Eldgjá volcano（エルトギャゥとは、英語でfire canyon、火の峡谷の意味）の大型の噴火Eldgjá eruptionは、バイキングが突然カトリック宣教師の言葉を信じ、１０世紀に改宗した主な要因の１つとなった。論文は科学誌『Climatic Change』に掲載された。地図aは、噴火の位置と、当時寒冷化や食糧危機が確認された地点と年代、現在はbの様に穏やかな渓谷となっている。
これはプレートの境界で起きた極めて強力な噴火(西暦939～940年）で、ユーラシア大陸（欧州、アジア）全域に影響し、長く激しい冬と夏の干ばつが長く続いたとの研究報国がされ、家畜の大量死とバッタ大量発生による蝗害 （こうがい：Locust plague）が続き、飢えがユーラシア大陸の大部分とイラク、中国を襲い、数千人の命を奪ったとされる。
こうした破壊的な大変動は、アイスランドのバイキングの最も有名な物語である北欧神話や英雄伝説を集めた『古エッダ Poetic Edda』の中の詩「巫女の予言 Völuspá」：写真のc で予言されていた。詩で巫女は強力な大災害の過程で以前の神々が死に、代わりに全宇宙を統治する唯一神が訪れることを予言していた。
論文では、この大災害がスカンジナビアとアイスランドに住んでいた人（ノルウェー人、スコットランド人、アイルランドケルト人など）がカトリック教を信仰するために強く影響したとして、突然のキリスト教への改宗の原因になったとしている。過去の火山島アイスランドで火山は畏怖の対象であり，〈アイスランド・サガ：Island Sagaアイスランドの伝承物語〉に語られる世界の終末〈ラグナレク,ラグナロク:Ragnarøk、Ragnarök：神々の運命〉にも，世界に火を放つ諸悪の総帥スルト:Surtrが，噴火する火山の恐ろしさを象徴する巨大な神として現れる。
10世紀にはドイツのフランク王国の影響でカソリックのデンマーク王国が誕生し、カソリックのスウェーデン王国、ノルウェー王国の成立に繋がって行き、凶暴な侵略者バイキングの面影は消えていく
が、戦う伝統はその後、キリスト教をイスラム教や異教徒から守る北方十字軍Northern Crusadesへの参加で発揮された。現在の北欧諸国の国旗に十字の模様が多いのは、その当時の名残だ。ついでだが、10世紀頃、15世紀1492年のコロンブスより早くバイキング、または北欧のノース人が北米大陸へ渡っていた痕跡も確認されつつある。 参照記事 英文記事 参照記事 過去ブログ：2018年3月古代文字に心馳せる 2018年2月バイキング時代には、女性戦士が実在していた 北欧 2016年5月大航海の先駆者バイキング 2014年10月スコットランドでバイキングの財宝発見 2013年11月フィンランドで見つかった剣の謎 2010年3月今も昔も争いは絶えぬ、、ブリテン島がほしかったバイキング（ノルマン人） 参考：バイキング、その恐るべき戦法と強さの秘密 バイキング ― 征服者にして植民者
その時々のニュースに合わせてバイキングの事を8年間に渡って調べ、ニュースになったバイキングの歴史の一部を書き溜めた。検索に「バイキング」と書き込めば、過去のバイキング関連の記事が閲覧できます。知りたい方には、多少なりでも参考になると思う。
春の日差しを感じる2018年3月24日、中庭の雪も急速に融けつつある。野鳥やキジの餌場である大きなオンコの木の中には２０～30羽のスズメたちが、チュンチュンと騒がしい。ツイッターのマークが小鳥なのも、デザイナーがこの鳥たちの呟きを聞きながら思いついたのかもしれない。筆者の仮説だが、、。
スズメ達は最近餌場に来るのも遅くなり、朝6時過ぎにキジたちが先に餌を食べ、7時ころから徐々にスズメたちが集まり始める。雪が一面を覆いつくしていた頃、気温がマイナスの中、朝6時過ぎから垣根で大勢のスズメが餌を待っていた時とは大違いだ。
その理由を、タバコを吸いながら考えていた。今来ているスズメ40羽ほどはかなり遠くの巣から通ってくるのだろう。暖かくなり、巣の近くの草むらなどで新芽などの餌を探し、それから一番遠くの我が家の中庭に到着するのではと想像した。
来るのは遅くなったが、ここが最終目的地なのか、スズメの一団40羽程はここからは飛び立たず、餌を食べたり、庭の中を飛び回ったりしながら夕暮れまで時間をつぶす。雪が多い時期、遠いここまで、雪や風をものともせず、懸命になって餌を求めて飛んできていたのだろうと思うと、さらにスズメがかわいく、逞しく見える。
それにしても木の中のスズメは騒がしい。キジ3羽は食後、中庭の地面のくぼみや低木の下などで、うまく保護色で体を隠して毛づくろいなどをしている。
最近キジが、安全な木の枝の中に入らないのも、案外スズメがうるさいのではと思ってしまう。キジは答えないので、これも筆者の仮説である。キジの食事は、朝一番と午後3時過ぎの1日2回で、これは仮説ではなく、観察からの結論で、常に団体行動する。右下は3月24日、午後3時の、上の木の根元での2度目の食事。左絞り優先、右シャッター速度優先。スズメが2羽、残り物を待っている。左は、食後、いつも休息する低木の横で、今晩は、何処で一夜過ごすか思案中か? 早く自然の餌が捕れる時期になり、なんにでも害獣のレッテルを貼って言い訳し、鉄砲を撃ちまくる馬鹿な鉄砲撃ちの来ない安全な野山で過ごしてもらいたい。毎年4月には来なくなる。
アリゾナ州テンピーの警察Tempe Policeが、Uberの自動運転車による2018年3月19日の死亡事故の、直前の状況を撮ったビデオを公開した。そのビデオには、Uberから見た街路と、自動運転車の運転席にいる補助者の様子が写っている。記録映像そのビデオは、被害者Elaine Herzberg, 49：写真下左 が暗い通りを自転車を押しながら横切ろうとしたとき、Uberの自動運転によるVolvo XC90が時速60キロメートルで被害者にぶつかる様子を写している。被害者の女性はホームレスで、麻薬犯罪などで幾度も服役した経験があると報じられ、顔写真も警察が保管していた物。参照記事
事故のとき、自動運転車で補助すべき人物は、衝突の直前に下を向いている。その補助者が何に気を取られたのか、また、明らかに自動運転車のセンサーの感知圏内を歩行速度で横切って行く被害者を、Uberのシステムが検出せず反応しなかった理由も、よく分からない。しかし、この悲しい事故は、自動運転車が解決すべき状況を表している。このシステムには暗視能力が必須であり、また、Twitterなどによって注意力を逸（そ）らされてはならない。事故のあと、同じく開発中のToyotaは、アメリカにおける自動運転のテストを中断した。参照記事 英文記事 
2018年3月23日：トランプ米大統領U.S. President Donald Trump は2018年3月16日、米政府当局者が台湾当局者と会談するために台湾に渡航することを可能にする法律(Taiwan Travel Act into law)に署名。中国は強く反対していた。
中国の政府系メディア環球時報は22日、中国がこの法律に対抗すべきだと指摘。「中国は他の二国間協力の分野で米国に圧力を加えることが可能」だとし、朝鮮半島問題やイラン核問題を例に挙げた。国連などの国際機関で米国への反対姿勢を表明することもできるとした。
また同紙は、中国が「台湾海峡 Taiwan Straitでの直接的な軍事衝突に備える必要がある。米台当局者の交流増加が、台湾に深刻な結果をもたらすということを明確に示す必要がある」と訴え、中国が「台湾海峡の中心線に軍機や軍艦を派遣することが可能」だとの見解を示し、状況に応じ段階的に実施できるとした。写真は台湾の艦船 参照記事 英文記事
1979年、当時の民主党ジミーカーター米大統領は、それまでの中華民国（台湾）との限定的同盟を維持しながらも中国との国交を樹立した。それ以来米中台間でねじれた関係が続いているが、現状では、米国との巨大な貿易黒字を得ている中国が最大の受益国である。しかしそれに満足しない経済的、領土的欲深さは、南シナ海全域と日本近海の覇権に向かい、その裏には同地域の海底資源を独り占めしたい願望が渦巻いている。被害妄想のこの小心な大国は、ただただ無意味な大食い競争で勝ち誇りたいだけの猪八戒（ちょはっかい）のようだ。
2018年3月11日、全人代は、国家主席と国家副主席の任期を2期10年とする制限を撤廃し、この結果、習国家主席と王国家副主席による「習・王体制」の任期は無制限となった。しかし、習近平はすでに65歳、王岐山は70歳である。独
裁体制を維持できる体制ができた以上、時期的にはすでに次の人材を育てなくては成らない。一部では陳 敏爾（ちん びんじ、チェン・ミンアル、1960年9月29日 -58歳 ）の名前が挙がっている。特に政治的経歴の無い、文才に長けた役人にしか見えないが、、。習近平が現役を退き、晴れて天帝になった際に必要なのは沙悟浄（さごじょう）だろう。沙悟浄は天帝の御側役の一人で、霊霄殿（れいしょうでん）で謁見を求める者が罷（まか）り出た時に、天帝の前の御簾（みす）の側にいて、天帝と謁見を受ける者の間に入り、天帝を守護する役目だったという。猪八戒と同じくこれも妖怪で、人を喰ったという話もある。 参照記事
最近の中国では、「古典文学や芸術作品を歪め、あざ笑い、侮辱する」動画が禁止され、役人によると、ジョークが「主要な社会主義の基盤を弱め」「習近平国家主席の権威を脅かす可能性がある」のだそうだ。新たな規則に従わないと即座にテレビから追放されたり、ブロガーならばブロックされるそうで、筆者のブログなど即ブロックで、手鎖でもかけられるだろう。参照記事
日本とＥＵ＝ヨーロッパ連合のＥＰＡ＝経済連携協定は2017年７月、最大の焦点だった農産物や自動車の関税などをめぐって大枠合意に達したが、企業と各国とのトラブルを解決する「紛争解決」に関する項目などで双方の立場に隔たりが残っていた。
このため日本とＥＵは交渉全体の妥結に向けて2017年12月５日からＥＵ本部があるベルギーのブリュッセルで高級事務レベル会合を開いて詰めの協議を続け、2017年12月交渉全体を妥結させることで合意に達した。
これにより、農産物や自動車などの関税や、貿易ルールを定めた条文の内容がほぼ固まり、今後、双方の議会手続きを経て、早ければ、2019年にも協定が発効する見通しとなった。
日ＥＵ・ＥＰＡは、世界の貿易の３７％、ＧＤＰ＝国内総生産では合わせて２８％を占め、世界でも最大規模の貿易協定が実現することになる。関税の変更点など詳細
日本とＥＵのＥＰＡが発効すれば、人口６億３０００万余りの巨大市場での貿易がさらに活発になることが期待される。ＥＵは日本とのＥＰＡで日本への輸出が３４％増え、ＥＵのＧＤＰを最大で０．７６％押し上げる効果があると見込んでいる。特にＥＵは加盟国に農業国が多く、日本と大枠合意したＥＰＡを通じて、食品や農産物の輸出が拡大することに期待している。
この後、日本など環太平洋連携協定ＴＰＰ参加11カ国は2018年3月8日午後（日本時間9日未明）、チリの首都サンティアゴで米国抜きの新協定に署名した。発効は当初想定の2019年の早い時期から、18年中に繰り上がる可能性も出てきた。米国の参加はまだ未定だが、日本は2017年から2018年にかけて、一気に、歴史的とも言える規模で経済圏を拡大した。この事は同時に、日本からの海外事務所や外国企業の日本事務所の開設も活発になるだろう。個人的には、行政の対応や人材の教育などが間に合うのかとの懸念もある。これまで以上に、あらゆる場面で国際感覚が必要になってくるだろう。 過去ブログ：2018年3月米国 ＴＰＰ復帰をほのめかす 3月8日、11カ国が最終合意
今後日系メーカーのＥＵ圏への事業投資が活発になるといわれる中、 トヨタ自動車の欧州統括会社であるトヨタ・モーター・ヨーロッパ（Toyota Motor Europe ：TME）は3月16日、ＥＵからの離脱が進む英国のバーナストン（Burnaston）工場に2億4千万ポンド（約340億円）以上を投資すると発表した。この投資には、英国政府から、同工場における人材育成、研究開発、環境負荷低減活動に対し、最大2,130万ポンド（約30億円）の支援が行われる。TMEのヨハン・ファンゼイル社長は「トヨタは、欧州生産拠点をグローバルレベルで競争力のある工場にすべく、取り組みを進めていく」と語り、ＥＵ離脱で雇用喪失が心配される英国ではこの投資が歓迎されている。同工場は２０１６年に中型車「アベンシス（Avensis）」や小型車「オーリス（Auris）」など（ハイブリッドHybrid車含む）中心に１８万台を生産。うち約７～7.5割をＥＵ向けに輸出している。映像記事 参照記事 
ソウル中央地裁は2018年3月22日夜、韓国検察が収賄容疑などで請求していた李明博（イミョンバク）元大統領の逮捕状を発付。「犯罪の多くの部分が明らかになり、容疑者の地位、犯罪の重大さおよびこの事件の捜査
過程で表れた状況からみて、証拠隠滅が憂慮され、容疑者に対する逮捕の理由と必要性、相当性が認められる」と逮捕状発付の理由を明らかにした。李容疑者は２００８～１３年の在任中に情報機関の国家情報院（国情院）から約７億ウォン（約７０００万円）の裏金を当時の高官を通じて受け取った疑いがあり、また、李容疑者が実質的に所有していたとされる自動車部品製造会社「ダース」の米国での訴訟費用をサムスン電子に負担させ、見返りにサムスン電子会長に恩赦を与えた疑惑などもある。収賄額は約１１０億ウォン（約１１億円）、生み出した裏金は約３５０億ウォン（約３５億円）に上るとされる。韓国メディアは、８０年代に大統領を務めた全斗煥（チョン・ドゥファン）氏が在任中に得た裏金の総額を２０００億ウォン（約193億円）から９５００億ウォン（約918億円）だと推定している。李容疑者の収賄容疑となっている１１０億ウォンは、それに比べれば桁が違うが、韓国世論の目は不正に対して厳しさを増す一方で、韓国では歴代の大統領の不祥事や犯罪が、伝統的と言えるほどに絶えることなく続いていて、韓国メディアからは非難より、「またか」という声が聞こえてくる。参考：「李元大統領がダースの資本金を全額出資…１０年前に明らかになっていれば当選無効」
李容疑者は、大統領に当選する前のソウル市長時代から、選挙用の裏金つくりにあらゆる違法行為を行っていた事が明るみになってきたが、大統領になってからの裏金つくりは、元大統領が国家情報院へ予算をお手盛り配分し、そこから還流させている。これらの事を隠そうと、偽装工作や身内に虚偽の発言を強要し、この事が悪質とされて逮捕になった。
この手の裏金つくりは日本でも、会計検査院の監査がない内閣官房調査費や外務省の外交機密費が使途不明のまま使用されているのと良く似ている。日本の内閣府では、一説には30億円以上といわれる裏金が、派閥維持などに使われるというから、内閣自ら、政治家の汚職体質を温存させているとも言えるだろう。日本の政治の汚さの典型だ。
2018年3月22日のクルドメディアは、米国とトルコがシリア北西部の扱いについて協議し「マンビジュManbij及びユーフラテス西岸地域の安定の為、同地域に対する相互理解を得るに至ったが、最終的な決定合意にまではなっていない： we reached an understanding, not an agreement」と報じている。外交記事としては分かりにくく、相互理解の程度に終わったとも、協議は不調だったとも取れるが、両国が先の地域の扱いについて、決裂や対立にならなかったのは確かなようだが、トルコの米国への不満は高まっている。
もしトルコが米国と軍事的対立も辞さない態度にでれば、同時にＮＡＴＯ諸国とも対立する結果を招き、いくらロシアになびいているトルコでもこれは望まないだろう。
22日時点で公表されている戦況図は右上で、案外、この線引きで一端停戦になる可能性もあるだろうが、瞬間湯沸かし器のエルドアンの事、何を言い出すか分からない状況だ。トルコ国内には、クルド系政党もあり、エルドアンもやり過ぎれば、国内治安が更に悪化する可能性もある。また、ＰＫＫとＹＰＧを同一視するトルコは、ＹＰＧがＩＳ攻撃を継続するイラク北部シンジャルSingar（Singal)地域にもトルコ軍を進駐させており、この事には、イラクも米国も不満を募らせている。参照記事
過去ブログ：2017年10月2017年10月20日 イラク、シリア戦況図
トルコの計画は相当以前から公表されていて、それはシリア北部に、シリア、またはクルドから治外法
権の広大な地域を確保し、トルコ国内に居る数百万人のシリア難民の多くをそこへ投入すると同時に定住させ、その地域にトルコ支援の民兵組織を形成するものだったと記憶している。イスラエルがシリアから占領したゴラン高原のようなものとも思える。しかし、家も財産も置いてこの地域を追われたクルド人がそれで納得するのだろうか?アフリン市内では、ＦＳＡ民兵が略奪に汗を流している。記録映像 過去ブログ：2018年3月アサド大統領、戦線の兵士慰問 アフリン全市陥落 シリア
2018年3月25日：トルコ側が制圧下アフリン市内では、民兵らの略奪で “Ahrar al-Sharqiya” と“Hamzah”組織が対立し、銃撃戦に発展して死傷者が多数出ていると報道されている。その後両組織は協議を行い、略奪品を返納した。写真では、ＦＳＡに属する民兵兵士が、農夫からトラクターを奪い、農夫を射殺している。記録映像：残酷場面含みます（閲覧には表示の文字をクリック）参照記事 参照記事 参照記事 
ドイツ経済誌ウィルトシャフツウォッヘWirtschaftsWoche（電子版）は2018年3月20日、自動車大手フォルクスワーゲン（ＶＷ）が、燃費がよく見える様に燃料消費数値の操作や二酸化炭素排出量CO2 emissionsの数値を実際より低めにした虚偽の発表をし、株価を不正に操作した疑いがあるとして、北部ブラウンシュワイクの検察当局が捜査を始めたと報じた。 ＶＷは２０１５年１１月、最大約８０万台（この件で当初、25億ドル：現在レートで約2646億円のＶＷの負担が言われていた）について燃費を実際よりも良く見せかけていたと公表したが、翌１２月の発表で対象車を約３万６千台に下方修正していた。検察当局はこの発表が虚偽だった疑いがあるとみて、今月上旬に北部ウォルフスブルクWolfsburgのＶＷ本社など13の事務所を捜索。関係書類などを押収した。
ＶＷを巡っては２０１５年９月、排ガス中の窒素酸化物（ＮＯｘ）の規制を違法なソフトウエアを使って逃れていたことが発覚。検察当局は既に、ＶＷの経営陣がＮＯｘの不正について、速やかに情報を開示しなかった疑いがあるとして捜査していた。参照記事 英文記事 英文記事
過去ブログ：2018年3月ＢＭＷも排ガス規制逃れで不正疑惑 ベンツも？ 2017年10月ドイツ車受難 欧州委、BMWを調査 独禁法違反の疑い 8月ＶＷの米環境規制担当者に実刑判決の可能性
ＶＷは今後数年に電気自動車の分野へ積極参入する基盤を固め、主力のセダン「モデル３」で生産問題を抱える米テスラに圧力をかける格好だといわれる。
ＶＷは2018年3月13日に、200億ユーロ（ 20 billion euros ($25 billion) 約２兆6400億円）相当のバッテリー供給を確保したと公表したばかりだ。同社は2025年までに電気自動車を年間最大で300万台生産する計画で、サムスンＳＤＩやＬＧ化学などから欧州と中国でのバッテリー供給で合意したとされ、2018年に電気自動車の新モデル３種が発表されるほか、来年以降に数十車種が開発されるという。
テスラにはパナソニックが電池を供給しているので、日系メーカーはＶＷに敬遠されているようだ。「テスラが『モデル３』の立ち上げに苦戦している影響で、これ以上電池を生産できない」と、パナソニック社長の津賀氏は2017年１０月末、米ネバダ州の電池工場「ギガファクトリー」の稼働遅れに言及しているが、世界トップクラスの性能を持つテスラのＥＶに電池を供給すれば、安全性を含む最高レベルの電
池技術を持つことを示せる為、パナソニックは今後も大型投資を継続する計画だ。写真は米国の電池生産工場 英文記事テスラは2017年7月にモデル3の生産を開始したが、野心的な目標の実現に苦戦している。2018年1月に報告した2017年10〜12月のモデル3納車台数は約1600台で、週5000台という生産目標とはかけ離れた数字だった。テスラはこの目標の達成時期を2018年6月末ごろに延期している。参照記事
米ホワイトハウスは中国の不適切な貿易慣行の取り締まりに向けて準備を進めている。関係者によると、中国企業による米国の先進技術の取得や米企業への投資について規制を大幅に強化する意向だ。 米政権は2018年3月22日に中国を標的とした制裁措置を発表する予定で、これには少なくとも300億ドル（約3.2兆円）に相当する輸入品を対象とした関税が含まれる。
ただ関税が直ちに導入されることはなく、どの製品を関税の対象とするかについて意見する機会を産業界に与える予定だ。ホワイトハウスは制裁案の一環として、米国内での中国企業による投資を制限する可能性について発表する予定で、財務省に対し、中国からの対内投資に関する規則をまとめるよう指示する。関係者によると、関税の対象になる輸入額など詳細はまだ流動的だ。対象輸入額や関税の根拠は22日に明らかにされる見通しだが、最終的な議論は産業界の意見を聞いてから行われるという。参照記事
個人的には、米国が極端な規制に出るとも思えない。米国債の保有国1位、2位は日本と中国で、両国とも100兆円以上の米国債を保有している。米国の資金不足を日中が支えている格好だが、日本は毎年2～3兆円相当のドル建て金利収入がある訳で、2016年の観光収入が3.7兆円であったことと比較すれば、毎年安定的にある米国債収入が日本の経常黒字に大きく貢献しているともいえる。参照記事 参照記事
もし保有国が報復的に米国債を大量に売れば、米金利は上昇し、ドル高、元安が加速し米国の貿易収支はさらに悪化する可能性もある。しかし実際は中国にとって、デフォルトリスクが実質ゼロで利回りがプラス圏にあ
る米国債の代わりになる投資先はほとんど見当たらない中、中国の米国債保有を危惧する必要は無いとも言われている。
また、米国の関税に対する対応に、もし中国が報復的行為に出ようとすれば、米国は「国際非常時経済権限法」（IEEPA）という法律を発動する裏技に出るかもしれないという見方もある。
米国の安全保障や経済に重大な脅威が発生した場合、外国が保有する米国の資産については、その権利の破棄や無効化などができるという法律で、非常時には中国が持つ米国債も凍結され、紙切れにされてしまう可能性がある。実際には、世界大戦でも起きなければ使えない法律だが、それを抜きにしても、素人目には、トランプ氏が言うほど米国が好き勝手にできるほど国際経済は単純では無い様に見える。個人的憶測だが、恐らくトランプ政権の制裁案は米経済界から骨抜きにされ、中国が多少の妥協をして幕引きになるのでは、、。参照記事 過去ブログ：2018年3月米中経済戦争の豚と大豆と鉄
2018年3月23日：トランプ氏は22日、「中国の人々や習近平国家主席が友人」で、北朝鮮の問題を巡って「非常に助けになっている」が、対中貿易赤字が「歴史上最大」であるため、「短期間で国内６万の工場が閉鎖に追い込まれ、６００万人の雇用が失われた。、、対応しなければならない」と述べ、中国からの輸入品約500億ドル（約５兆2800億円）に関税を課す為の候補品目リストの作成を米通商代表部（ＵＳＴＲ）のロバート・ライトハイザー代表に指示した。中国は報復を辞さない構えを見せているため、米中の「貿易戦争」が激化する可能性が高いといわれている。参照記事 参照記事
2018年3月25日：中国政府は23～24日、米通商法301条に基づいた対中制裁に報復する意向を示し、米国を強くけん制した。崔天凱・駐米大使は23日、米国債の購入減額について「あらゆる選択肢を検討している」と含みを持たせた。劉鶴副首相も24日、ムニューシン米財務長官との電話協議で「中国側はすでに準備できており、国家の利益を守る実力もある」と述べ、対米報復を示唆した。
中国は１月末時点で１兆1700億ドル（120兆円強）の米国債を持つ。米国外では最大の保有者。中国が「米国債カード」を持ち出したことで米債券市場が不安定になる可能性も懸念される。ただ、中国は自国の購入減額で米国債の利回りが上がり、中国国内で買い注文が増えて資本流出の圧力が再び高まることを警戒。減額するとしても非常に慎重に進めるとみられる。楼継偉・元財政相は24日、北京市内の講演で「中国が示した報復案はまだ軟弱だと思う。私ならばまず大豆を先にたたき、次に自動車をたたき、次に航空機をたたく」と述べた。301条の制裁を発動した場合、米国の最大輸出品の大豆が標的になる可能性を示唆した。参照記事
ブラジル政府が水資源の確保に向け植林事業に力を入れている。アマゾン川が流れ、世界の淡水の５分の１に相当する豊富な水資源を有するにもかかわらず、森林破壊や人口増加により国内の渇水問題が深刻化しているためだ。植林を通じ、農家の収入を安定させることも狙っており、効果が出始めている。
「乾期でも川が干上がることがなくなった」。南東部ミナスジェライス州 Estado de Minas GeraisエストレマExtrema市で牧場を経営するデパウラさんは目を細める。丘陵に放牧地が連なる同市では、伐採により雨が降っても水が地中にとどまらず、川の流量が一定しないのが悩みだった。
エストレマ市は牧場主と契約を結び、国の制度を活用して広葉樹を植樹。牧場主に１ヘクタール当たり月２８０レアル（約９０００円）支払う。デパウラさんが植林で得る月間の収入は、牧場経費の２割に当たる１５００レアルに上る。牧場主にメリットの大きなこの事業は急速に普及。２０１６年末までに２２４戸が参加し、６３７８ヘクタールに１３０万本が植えられた。参照記事
筆者も十勝に居た小学生の頃、学校の課外授業の一環で、荒れた山で植林や草刈をさせられたが、当時植えたのはカラマツなど成長は早いが用途の少ない松の木ばかりで、今思えば広葉樹など、実のなる木を多く植樹すべきだったろう。鳥が種子を山奥まで運び、小動物の餌にもなるからだ。本州でもスギやヒノキなど、戦後は針葉樹ばかりが植えられ、結果的に生態系を壊している。今はシラカシ、アカガシやクリ、コナラ、ケヤキ、ヤマザクラなどドングリや実のなる広葉樹も植えるようになったそうだが、コンクリート並みの頭しかない河川や道路を担当する国土交通省も同じ見解であるとは思えない。
河岸の木々は片っ端から撤去し、景観や川に必要な栄養分となる落ち葉の事、自然再生などに配慮する気もないようだ。土建屋の意識の低さが日本を壊している。自分たちから縦割り行政の改革などする気もなく、日々のルーチンを消化するのに精一杯である。言われなければしない、言われてもしない、土木関係はまるで劣等生の集まりである。以前、道路標識の件で管轄の事務所へ伺い、多少よくはなったが、別な件でまた出向く予定だ。地域地域で、皆が直接要望を伝えるのがよく、欲ボケの議員など使わない方が賢明だ。 参考記事
航空機事故の調査に取り組んでいるオーストラリア人エンジニア、ピーター・マクマホンPeter McMahon さん（６４）は、４年前の2014年3月8日にインド洋で消息を絶ったマレーシア航空ＭＨ370便Malaysian Airlines flight MH370を見つけるために数年前から米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）とGoogleマップの画像を調べている。今回マクマホンさんは、写真から海で行方不明機の残骸を見つけることに成功したと主張していると英国紙THE SUNが報じた。参照記事 参照記事 参照記事
マクマホンさんによると、写真では航空機の胴体だけでなく、ボーイング機が文字通り弾丸の穴で覆われていることがはっきりと見てとれるという。マクマホンさんは、墜落現場は捜索活動に含まれていないモーリシャスMauritius北部にある小さな島 Round Islandから南へ16キロ付近の場所だと主張している。
個人的には、こんな浅い場所に墜落した機体の形が残っているとも思えず、何かの見間違いではと思うのだが、結論はまだ報道されていない。しかし、2015年7月に、近くのレユニオン島Reunion Islandで見つかった残骸は、正式にＭＨ370便の物と確認されている。依然として、同機の乗員、乗客全員239人が行方不明になっているが、捜索はすでに打ち切られている。 過去ブログ：2017年10月追記：マレーシアＭＨ３７０便の残骸相次ぎ発見？＞捜索終了
対象となるのは、現代の２０１１年型「ＹＦソナタ」と起亜の２０１２、２０１３年型「K3(米国輸出名はフォルテ Forte）」の計４２万５０００台。いずれも当時、米ＴＲＷオートモーティブ（TRW Automotive）社製のエアバッグ制御装置（Air-bag control systems）を搭載している。 写真は、A 2011 Hyundai Sonata
問題になったエアバッグの欠陥は、制御システムの電気回路でショートが発生して起きたものと推定されるが、エアバッグ本体の欠陥なのか、現代・起亜自がエアバッグを組み立てる段階で発生した欠陥なのかを見極めるため、ＮＨＴＳＡ（National Highway Traffic Safety Administration）は、同種装置を搭載した他メーカーの車についても調べる方針。
現代自は「韓国工場で生産された同じ車種については、エアバッグのメーカーは同じだが、エアバッグの生産工場が異なり、これまで事故は起きていいない」と説明し、現代自動車の関係者は「問題になったYFソナタは、米国アラバマ工場でドイツのエアバッグメーカー(ZF-TRW)の製品を装着し米国市場に販売したもので、韓国国内での販売車両には現代モービス製品を搭載している。韓国国内と米国で生産・販売される車両のエアバッグは別物」と話した。
＊2014年9月15日、ドイツの自動車部品サプライヤーZFフリードリヒスハーフェン社が、アメリカ資本の自動車部品サプライヤーのTRWオートモーティブ社の株式を買収することに合意したと発表している。現在の米ＴＲＷオートモーティブ（TRW Automotive）社の社名は「ZF TRW Automotive Holdings Corp. 」 参照記事 英文記事 参照記事 参照記事
現代・起亜自動車は2012年の販売車種で燃費を誇大表示し、消費者らに計3億9500万ドル（約42億円）を支給したことがある。その時の対応のまずさは非難の対象となった。
今も米国、中国で苦戦する韓国車だが、起亜は2017年４月、南部アンドラプラデシュ州（アーンドラ・プラデーシュ州Andhra Pradesh）で700億ルピー（約1,200億円）を投じて年産能力30万台の工場を建設すると発表。2019年７月以降に稼働させ、小型セダンと小型スポーツタイプ多目的車（ＳＵＶ）を生産する方針を示した。現代は、インド市場では新車販売台数（出荷ベース）でマルチ・スズキに次ぐ２位の地位を確立している。参照記事 過去ブログ：2018年3月何処まで落ちる韓国の品格 わづかでも在ればだが、、。 2017年6月インドへ製造シフトする韓国とインドとの経済関係先行の日本 6月電気自動車普及を環境への国策に掲げるインド、中国と日系企業
2018年3月20日：朝8時、雪が降り風が多少あるので、キジは来ていないと思いながら、多少の雪など気にもしないで雪をかぶりながら餌を待つスズメ達に餌をやり、戻って２階から見下ろすと、すでにキジ３羽が餌を食べている。餌を撒く前の確認では、いつもの垣根の下には姿が無く、その後飛んできた気配も無いので、中庭のどこか別な場所で夜を過ごしていたようだ。雪が止んだ正午、外に出て遠回りに双眼鏡で調べると、垣根から離れた大きな石が集まった根元あたりにいるのが分かった。その辺には大きなくぼみが沢山あるので、身を隠すのに最適なのだろう。
しばらく見ていると、周りを歩き回ったりして、その辺を調べているようにも見える。
そんな時に撮ったのが右の１枚で、窓からは南向きで逆光になり、石の上に飛び乗ったキジは黒く写っている。まるで花札の絵の様で「松にキジ」である。
雪は１ｃｍほど積もり、気温が高いので溶け始めているが、中庭には、まだ１ｍほどの残雪がある。これを書いていて中庭を覗くと、いつの間にか餌場に場所を移し、また降り始めた雪の中、残った餌をついばんでいる。早速外に出て餌の補充である。すぐにスズメやほかの鳥たちも集まった。キジたちには、今日は２回目の食事だ。この時間に２度目の食事は珍しく、雪に隠れる前に残った餌を食べようとしたのかもしれない。いつもは夕方近くに２回目を食べる。まだまだ習性を知るには観察が必要だ。家の前の川には、まだ地上に雪があるのに無数の子ガモ達が泳ぎ始めた。逞（たくま）しいな。
2018年3月21日：20日の夜も中庭で過ごしたキジの３姉妹は、餌を食べた10時半頃、低木の下のくぼみでそれぞれが休息していた。木の根元から雪が解けるので、低木の枝の下のくぼみは、昼間、陽を浴びながら身を潜めるにはいい場所なのだろう。そこに1羽のカラスが近づき威嚇する行動に出た。まだ若いカラスのようだが、キジは逃げることなく向かっていく。カラスはしつこく近づこうとする。そこへ別なキジが応援で雪の上をゆっくり歩いて近づきカラスを追い払った。野山ではよくある事なのだろうが、双眼鏡で成り行きを見る事ができたのは、習性を知る上で貴重だった。前から居るこの辺の古顔のカラスは、すでにキジの存在は認めているのか、威嚇したりはしない。これまで見る限り、キジは他の鳥に攻撃的ではない。
今の3羽のキジが来始めた頃、筆者が近づくと甲高い警戒の声を上げていたが、いつの間にかまったくそれをしなくなった。それどころか、近づいてくる事もある。3羽が中庭に来たのは、飛べるようになった去年の夏、親鳥に連れられて来たのが最初だった。去年の初冬には親子で来ていたが、その内、中庭に2年に渡って冬の間来ていた親鳥は姿を見せなくなって今に至っている。ここに来ると餌があるよと、この中庭を引き渡したのだろう。
今、川にはカモのほか、頻繁にアオサギも降り立つようになった。恐らく水温が多少上がり小魚が遡上し始めたのだろう。キツネとキジの観察で、朝まで家から出たり入ったりで、今日も寝不足だ。くっ付いて寝れなかった猫のフーが不満顔だ。
カモの写真をと外に出ると、離れた橋の上から写真を撮る人が何人か居る。我が家の前が写真を撮るにはいい場所なのだが、私有地なので遠慮して入ってこない。マナーの悪い人も居るから、それでいいだろう。困るのは、リードも付けないで犬を連れてくる人で、見かければ注意している。特に春先は孵化中のカラスに人も襲われるので、危険でもあるし、家の周りの草むらには至るところに野鳥の巣がある。
