ロンドンに本拠を置く同組織がEU(欧州連合)の委任を受け20ヶ月にわたりこの問題の研究を行ない、トルコ、ブラジル、米国、インドその他諸国の51企業より、ISダーイシュが爆発装置の製造に使う700以上の部品(化学原料 chemical precursors、発火装置detonating cords、起爆装置 detonators、配線材cables, wires 、他の電気部品other electronic components)が「工業規模」で送られてきている、との結論に達した。トルコが13企業で最多、次がインドで7企業という。
「これらの結果は、イラクとシリアのISダーイシュの勢力が、簡単に作れる即席爆発装置の構成要素を含む戦略物資および武器の購入に関して大幅な自給自足を達成しているという世界の憂慮と一致している」とCARのジェームズ・ベヴァンJames Bevan執行代表。
同代表はまた、トルコ政府が調査についてCARと協力することを拒否したので、トルコ政府が爆発物の部品の供給をどの程度効率的に管理しているのか、調査では明確に示されていない、と述べた。調査は、シリアとイラクで、戦闘後にISが残したもので検証され、イラクでは、IED(即製爆弾)に使われるマイクロソフト社の通信機器や、それと遠隔操作で連動するノキアの携帯電話(Nokia 105 RM-908)などの製品も相当前から見つかっている。問題は、手製爆弾に使われるアルミ(aluminium paste 粉末の間違い?)や尿素(Urea)物質などの流通は規制されて無く、その流通を監視できないことが問題だと指摘している。ISが使用している爆弾材料の出所の多くのメーカーは、生産物がISに渡っていることも知らず、驚きを隠さなかったとされるが、流通が複雑であることが原因と思われる。参照記事 英文記事 映像:IED総集編1 総集編2アフガン